コロナが明けて戻ってきた“一般葬” 円広志さんが明かす妻の葬儀に多くの人に参列してもらった理由「生きている人のために葬儀がある」
コロナ禍での葬儀の変化とその影響について述べられている。一般葬やお別れ会の重要性が強調されている。
葬儀やお別れ会を計画する際には事前に夫婦でしっかりと話し合う必要があり、葬儀業者の選択も慎重に行うべきである。
円広志さんの体験を通じて、葬儀やお別れ会の大切さが語られている。墓についても夫婦で決める必要があるとされている。
コロナ禍では感染拡大防止のため、ごく近しい人だけが参列する密葬や家族葬が普及したが、コロナが明け、多くの関係者が参列する一般葬が戻ってきた。司法書士法人東京さくら代表で司法書士の三浦美樹氏が言う。
「簡略化された家族葬と違って、多くの人が参列する一般葬は斎場の規模や時間も含めて、事前に夫婦で話し合っておくべき点が多い。亡くなってから数日は多忙を極めるため葬儀業者を選ぶ余裕がなく、高価な業者やサービスが良くない業者に頼らざるを得ないケースが散見されます。どの業者に任せるか事前に夫婦で決めておくべきです」
葬儀は家族葬、別途「お別れ会」を開く形式もコロナ後に定着しつつある。お別れ会は故人に縁のある知人を招いて行なうセレモニーで、葬儀とは別の日に改めて実施するのが一般的だ。
「読経や焼香など決まった内容は特になく、比較的自由なスタイルで開催するのが特徴です。会場設営も故人に合わせて幅広い選択肢があります」（三浦氏）
葬儀もお別れ会も、会場だけでなく「誰を呼ぶか」まで事前に話し合っておく必要がある。「家族じまい」を代行する一般社団法人LMNの遠藤英樹代表理事の話。
「葬儀やお別れ会は家族や親族だけでなく、“見送りたい”と望む人たちの気持ちが絡みます。少数の身内のみでよかったコロナ禍とは違い、今は“なぜ呼んでくれなかったのか”と事後に知人や親族からクレームが入るリスクがある。誰を呼ぶか、あらかじめ夫婦で話し合い、案内を送る人のリストを作成しておくと良いでしょう。
葬儀が終わった後に亡くなったことは知らせておきたい相手もいます。そうした人に向けた死亡通知の送付リストも合わせて作成しておくことが望ましい」
昨年7月、高校時代から連れ添った妻（享年69）を乳がんで亡くした歌手でタレントの円広志さん（70）は、「生きている人のために葬儀がある」と語る。
「当初、嫁の葬儀は身内だけで行なう予定でしたが、やはり訃報を関係者に黙っておくわけにはいかず、最終的に親戚縁者だけでなく嫁の友達から僕の仕事仲間、スタッフまでたくさんの人に参列してもらいました。思い出話が広がって嫁の供養になったし、僕自身も皆さんに気にかけてもらって勇気づけられました」
葬儀と同様、墓についても夫婦で決めておく必要があると遠藤氏は言う。
「コロナ禍で遠方の墓参りができず、これを機に改葬したという声はよく聞きました。近年は“夫の先祖代々の墓には入りたくない”という妻も多い。葬儀と墓はセットで考えておくべき問題です」
※週刊ポスト2024年7月19・26日号
