# 個人投資家
「三菱倉庫」は株主還元からもう逃げられない…！ベールに包まれた「優良銘柄」のポテンシャルを暴く「還元”逆張り”投資術」の正しい作法
今年の日本株市場は目立った投資テーマに乏しい状態がとなっているが、それでも依然として注目度が高いのが株主還元の強化、および高配当利回り株である。特に、高配当利回り株は実際に投資パフォーマンスが極めて良好な状態が続いているため、日本株への投資を考えるうえでこれを無視するわけにはいか
「株でもやるか」投資家マインドが変わったのはなぜ？「貯蓄から投資へ」一気に加速している納得の背景
2024年は「日本の個人投資家が変わった年」として記憶されるかもしれません。将来の暮らしに必要な資産を築くため、個人が蓄えた預貯金を有価証券への投資へシフトすることが当たり前になる世の登場です。本文では、その背景と、それを踏まえて個人投資家が何をするべきか、『投資家をつかむ IR取材対応のスキ
ロビンフッド、プルートを買収－ＡＩ主導の投資アドバイスを提供へ
（ブルームバーグ）： 株式取引アプリを運営する米ロビンフッド・マーケッツは、人工知能（ＡＩ）調査プラットフォームのプルート・キャピタルを買収することで合意した。よりカスタマイズされた投資戦略と分析をユーザーに提供することが狙い。ジェイコブ・サンズベリー氏（24）が設立したプルート
みんな【新NISA】で何を買っている？成長投資枠の人気銘柄も予測【月間ヒット記事】
2024年3月に日本証券業協会（日証協）から、NISA口座の開設及び利用状況が公表されました。日証協が大手証券10社（大手5社、ネット5社）を対象に2月末時点の状況を集計したものです。証券会社10社（大手5社・ネット5社）の2024年2月末時点のNISA口座数は約1400万口座となっています。
インド中銀、デリバティブ取引急増に警鐘 金融の安定脅かす恐れ
[ムンバイ ２７日 ロイター] - インド準備銀行（中央銀行）が２７日公表した「金融安定報告書」は、国内でデリバティブ（金融派生商品）取引が急増してさまざまな問題が生じており、先物・オプション市場に参入する個人投資家が急激に増えて金融の安定が脅かされる恐れあると警鐘を鳴らした。
元サラリーマン、5年1億投資家に！買う株をどうやって選んでいるかを解説…「3500万円損切り事件」の顛末
個人投資家「kenmo」氏（X：@kenmokenmo）は、20代後半から株式投資を始め、5年目にして資産1億円を突破。現在は2億円以上を運用しており、株式投資の傍ら、数多くの企業のIRセミナーの主催やIRの支援などを行っている。そんな氏が、どんな投資を行い、どんな投資ポリシーを持っているの
日本株に4.9兆円の火種、信用買い残18年ぶり高水準－相場かく乱警戒
（ブルームバーグ）： 日経平均株価が史上最高値を更新した後、足踏みが続く日本株市場で個人投資家は強気の姿勢を崩さず、信用買い残は18年ぶりの高水準にまで積み上がっている。今後株価が上下いずれの方向に振れても反対売買が行われることは必至で、相場をかく乱する新たな火種となってきた。東
ネットの株掲示板はムッチー（無知な投資家）だらけ。ムッチーにはご用心！掲示板を鵜呑みにせず、投資リテラシーを磨け
●ニデックの自社株取得を巡り、個人投資家のコメントで掲示板が大荒れ 「自社株買いヤルヤル詐欺、こんな会社の株を買ってはならない―」「自社株買い発表で、会社が株価操作しているように見える ―」 M＆A戦略を推進し、モーター製造で世界一となったニデック(6
ヘッジファンドの専売特許だったＣＡＴ債、個人投資家にも広がる
（ブルームバーグ）： カタストロフィー（ＣＡＴ）債への投資はかつて、ヘッジファンドや他の洗練されたオルタナティブ資産運用会社の専売特許だった。しかし、2023年の最良のヘッジファンド戦略を支えた後、より幅広い投資家が投資するようになった。調査・アドバイザリー会社のケプラー・パート
子育て世代に圧倒的人気の新NISA。知らなきゃマズイ！「4つの変更点」
このところ、毎日のようにテレビや雑誌で特集が組まれている新NISA。興味はあるけれど、まだはじめの一歩を踏み出せていない、始めてみたけれど「本当にこれでいいのかな」とモヤモヤしている、そもそも新NISAのことがさっぱりわからない！……そんな人たちに向けて今話題となっている一冊が『イラストと図解
ＫＯＳＰＩが一時２８００ポイント超え…２年５カ月ぶり＝韓国
韓国総合株価指数（ＫＯＳＰＩ）が２０日の取引開始直後から強含みの流れを見せ、２年５カ月ぶりに２８００ポイントを突破した。韓国取引所によると、この日午前９時３３分基準でＫＯＳＰＩは前日比５．４６ポイント（０．２０％）上がった２８０２．７９となっている。ＫＯＳＰＩが２８００を超えたの
〔東京株式〕下げ幅拡大＝商い伸びず（20日前場中盤）
（10時11分）日経平均株価は朝に比べて下げ幅を広げている。寄り後、押し目買いなども入っていったん下げ幅を縮めたが買いは続かず、再び売りに押されている。「欧州の政治の不安定化や財政悪化が日本経済に与える影響はそれほど大きくないと思う」（大手証券）とされるが、海外勢不在で個人中心の相場となって
韓国株、今年取引の58％はデイトレ
韓国株式市場では今年、株式を買い付けた当日に売却するデイトレーディングが出来高の半分以上を占めたことが分かった。売買代金ベースでもデイトレーディングの割合は50％に迫った。デイトレーディングの主体は個人投資家が70％以上を占めた。 韓国取引所によると、年初来6月13日までの期間
日本で「資産運用の本」が売れているワケ【マクロストラテジストの考察】
税金や社会保険料のみならず、電気料金の値上げといった“ステルス増税”から、所得格差は広がるばかりです。こうしたなか、本屋では「資産運用」に関する本が平積みにされるなど、個人投資家の投資意欲が高まっています。その背景にはいったいなにがあるのか、フィデリティ・インスティテュート主席研究員でマクロス
マネックスグループＣＥＯ 清明祐子さん「２５年の実績、次の３年で同じだけ成長する」 Ｍｙ Ｖｉｓｉｏｎ
マネックスグループの清明祐子ＣＥＯ（最高経営責任者）は１４日までに産経新聞の単独インタビューに応じ、マネックス証券が１月、ＮＴＴドコモの連結子会社となった資本業務提携について「国民の資産形成に大きなインパクトがある」と期待感を語った。さらなる成長に向け、資産運用会社の買収・出資を検討しているこ
高配当株投資をするなら「ドル・コスト平均法」よりも「投資可能な資金を一括投資」がおすすめな理由【マネックス証券チーフ・ストラテジストが解説】
投資初心者にオススメの買い方としてよく紹介されるのが、「高配当株は数回に分けて購入するべき」ということです。しかし、『利回り5％配当生活』（かんき出版）の著者である広木隆氏は、初心者こそ高配当株投資は一括で購入した方が良いと指摘します。さらに、高配当株は「極論いつ買ってもいい」ので、サラリーマ
歯止めの効かない中国の「不動産倒産連鎖」についに政府が「救う会社、救わない会社リスト」を作成…これから中国経済が直面する“失われた30年”
3000億ドルの負債を抱えているとされている、中国の巨大不動産企業・恒大集団。その凋落からも分かるように、不動産デベロッパーにとって苦しい状況が続いている中国は、日本のバブル崩壊後と同じシナリオを辿るのか。想定されるいくつかのシナリオを書籍『中国不動産バブル』より一部抜粋・再構成
エヌビディアの次はメタが株式分割か、株450％高騰で機は熟したの声
（ブルームバーグ）： ウォール街では株式分割が今年増えていることで、どの企業が続くかに注目が集まっている。アナリストからは次はメタ・プラットフォームズだとの指摘が聞かれ始めた。ハイテク大手７社で構成する「マグニフィセント・セブン」の中で、株式分割を行っていないのはメタだけだ。株価
「社長の不倫辞任で株を売るべきなのか」投資歴25年FIRE投資家「投資に自信がない人こそ、バリュー株に投資をしろ」
「バリュー株投資」とは、株価が企業の本来の価値を下回っていると見なされる株を購入する投資戦略である。 だが2020年のコロナショック以降、空前の「日本株ブーム」により以前と比べて割安株は少なくなり、銘柄選定の見極めが難しくなっている。 このたび注目するのは、バリュー
バリュー株投資一筋25年でFIRE達成！きっかけは「小学生の時の金利」…買った株式は、不祥事がない限りは売らない
「バリュー株投資」とは、株価が企業の本来の価値を下回っていると見なされる株を購入する投資戦略である。 だが2020年のコロナショック以降、空前の「日本株ブーム」により以前と比べて割安株は少なくなり、銘柄選定の見極めが難しくなっている。 このたび注目するのは、バリュー