海や川でのレジャーが増える夏を前に水難事故対策を 日本財団がシンポジウム
AI要約
東京都内で開催されたシンポジウムでは、水難事故の防止や海を安全に楽しむための取り組みが話し合われました。
アンケート調査によると、約５人に１人が水難事故に遭った経験があり、その多くは１２歳以下の頃の体験だったことが明らかになりました。
日本財団の常務理事は、子どもの頃の水難事故防止教育の重要性を強調した一方、学校における教育の不十分さを指摘しました。
海や川でのレジャーが増える夏を前に東京都内では先月１９日、水難事故の防止などについて話し合うシンポジウムが開かれました。
このイベントは、次世代へ豊かで美しい海を引き継ぐために、海を介して人と人とがつながる“日本財団「海と日本プロジェクト」”の一環で行われました。
はじめに、日本財団の海野光行常務理事が「水難事故がなぜ繰り返されるのかしっかり検証していかないといけない」などとプロジェクト始動の背景を語りました。
シンポジウムでは水難事故の対策を巡る現状や課題など、海を安全に楽しむための取り組みについてそれぞれの立場から意見を交わしました。
また、今回初めて公表された水難事故に関するアンケート調査によりますと、約５人に１人が水に溺れた経験があると回答していて、その経験の多くは１２歳以下の頃の体験であることがわかりました。
海野常務理事は水難事故を防止するために「子どもの頃の教育が特に大事だ」と話す一方で、「学校における教育の体制はいまだに確立していない」と問題を提起しました。
