Unity、非難轟々の「Runtime Fee」を撤回 ～無料「Unity Personal」は逆に拡大へ
Unity Technologiesがゲーム領域向けの新料金モデルを撤回し、従来のサブスクリプションモデルへ戻すことを発表。
新料金モデルに対するユーザーからの反発を受け、Unity Personalは引き続き無料で、Unity ProとUnity Enterpriseの価格が引き上げられることに。
料金変更は2023年より実施され、Unity 6にも適用。Unity Personalの利用者数が増え、改定は2025年1月1日より実施される予定。
米Unity Technologiesは9月12日（現地時間）、ゲーム領域向け「Unity Runtime Fee」を撤回すると発表した。従来のシート（利用者の数）ベースのサブスクリプションモデルへ戻すとのこと。
同社は2023年9月、「Unity」で開発したゲームの収益とランタイムのインストール数に応じて追加の料金を課す「Runtime Fee」を突如発表。ユーザーから強い反発を受け、直後に無償の「Unity Personal」プランには「Runtime Fee」を課さないなどの譲歩を盛り込んだ修正案を示していた。しかし、批判は依然根強かったようで、「Runtime Fee」は完全に撤回されることになった。
今回の変更内容は、以下の通り。年内リリース予定の「Unity 6」にも適用される。
・Unity Personal：引き続き無料。総収益および調達金額の上限は現在の10万米ドルから倍の20万米ドルへ緩和される。「Unity 6」のリリースをもって、「Made with Unity」スプラッシュスクリーンを表示するかどうかも任意となる
・Unity Pro：8％の価格引き上げ。シートあたり年間2,200米ドルとなる。年間の総収益および調達金額が20万米ドルを超える場合は必須
・Unity Enterprise：25％の価格引き上げ（米ドル価格の場合）。年間の総収益および調達金額が2,500万米ドルを超える場合は必須。また、サブスクリプションの最低購入数が適用される場合がある
つまり、大規模ユーザーに課される料金は上がる一方、無料の「Unity Personal」を利用できるゲーム開発者は増える。アマチュア開発者や小規模ゲームハウスにとっては歓迎すべき変更といえるだろう。
なお、「Unity Pro」および「Unity Enterprise」のサブスクリプション価格改定、年間の総収益および調達金額の閾値変更は、2025年1月1日より実施されるとのこと。
