Unityがゲームのインストール数に応じて支払うRuntime Feeの撤回を発表。一方Unity Proは来年から年額で8％の値上げへ
ゲームエンジンのUnityを提供するユニティ・テクノロジーズが、Runtime Fee制度の導入撤回を発表。
Runtime Fee制度はインストール数や収益を基準に支払いが発生する仕組みで、2023年に導入が予定されていたが、一部のゲーム開発者から反対運動が起き、経営陣の刷新なども行われた。
今回の決定では、Runtime Fee制度が撤回され、従来の月額ライセンス支払いに戻るが、2025年からは価格改定が行われることも発表された。
ゲームエンジンのUnityを提供するユニティ・テクノロジーズが、物議を醸していたゲーム分野向けのRuntime Fee制度の導入撤回を発表した。
Runtime Feeは、一定のインストール数と収益を超えた場合にインストール数あたりの支払いが発生するという仕組み。2023年9月に発表されたがインディーゲーム開発者や中小のゲームスタジオを中心に反対運動が起き、後に改定案が提示されるも信頼へのダメージは大きく、経営陣の刷新などに至っていた。
今回の決定は、同案を撤回して従来のシートベース（席数に応じた）月額ライセンス支払いに戻すもの。一方で2025年からの価格改定が発表されている。Proライセンスは8％の値上げで米ドルで年間2200ドル、年間の総収益および調達金額が2500万ドルを超えるスタジオが対象のエンタープライズライセンスは25％の値上げを予定しているとのこと。
一方、Personalライセンスは引き続き無料で提供される一方、使用可能な総収益及び調達金額の上限が20万ドルへと緩和されている（この金額を超えるとProライセンスが必要となる）。
なお、Personalライセンスでゲームを開発した場合に起動時に表示しなければいけなかった“Made with Unity”のスプラッシュスクリーンについては、年内リリース予定のUnity 6から任意表示になるようだ（旧版で開発したゲームの場合はそれまで通り）。
