オンワードHDが若年層向けアパレル「WEGO」のウィゴーを完全子会社化する狙いとは？ その相乗効果は？
オンワードホールディングスはウィゴーを完全子会社化することを発表した。ウィゴーは若年層アパレルブランドで、売上目標やシナジー効果についても言及している。
ウィゴーの業績や顧客層、販路についての詳細が記載されており、オンワードグループとの会員数合算も行われている。
オンワードHDとウィゴーの事業拡大に向けた方針や目的についても述べられている。
オンワードホールディングスは8月28日、若年層アパレル「WEGO」を展開するウィゴーを完全子会社化すると発表した。
オンワードHDは2023年6月にウィゴーの発行済み株式20.27%を取得し、資本業務提携を締結。今回、残りの全株式を取得し完全子会社化する。取得価額は5億円。株式譲渡実行日は9月27日を予定する。
オンワードHDによると資本業務提携以降、商品MDや価格設定サプライチェーンの改革などで、ウィゴーの2025年2月期業績は売上高は前期比6％増の約300億円、5期ぶりに営業黒字転換する見込みだとしている。
なお、ウィゴーの2024年2月期業績は売上高が前期比5.3％減の283億700万円、営業損失は4400万円（前期は300万円の損失）、経常損失は5億8700万円（前期は4億1300万円の損失）、当期純損失は15億2500万円（前期は6億300万円の損失）だった。
完全子会社化の目的についてオンワードHDは、顧客層と主要販路において補完関係にあると説明。総会員数の拡大や世代バランスの取れた顧客基盤の形成アジアマーケット向けコンテンツの強化などを行い、シナジー効果創出を追及しオンワードHDとウィゴーの事業拡大を図るとしている。
ウィゴーはZ世代を中心とする若年層が主要顧客。顧客世代構成比としては10～20代で約7割を占める。販路はショッピングセンターやファッションビル、ECがメイン。主要顧客会員数は約340万人で、販路別売上比率はSCその他が8割を占め、残り2割がEC（自社EC比率は全体の4％）となっている。
一方、オンワードグループは30～60代が主要顧客。主要各会員数は約530万人で、販路別売上比率は百貨店が3割、SCその他が4割、ECが3割（自社EC比率は全体の27％）。
オンワードHDとウィゴーの登録会員数を単純合算すると、オンワードグループの持つ会員網は約870万人に拡大する。
