Synthesia、企業向けAI動画の作成を変革する「Synthesia 2.0」を発表

AI要約

Synthesiaが新たに発表したAI動画制作プラットフォーム「Synthesia 2.0」についての主な機能を紹介している。新機能にはパーソナルAIアバターやAI動画アシスタント、AIスクリーンレコーダーなどが含まれている。

また、Synthesiaは今後のリリースについても予告しており、2024年の後半には次世代のAIアバターが登場する予定だ。

Synthesiaは安全性にも配慮し、ISO/IEC 42001認証を取得している。

Synthesia、企業向けAI動画の作成を変革する「Synthesia 2.0」を発表

 ユーザーがアップロードした台本に従って表情や身振りや声のトーンを変えられる人工知能(AI)アバター「Expressive Avatars」の新ラインを4月に発表したSynthesiaが、さらに製品を拡大しようとしている。英国に本拠を置く同社は現地時間6月24日、企業向けの包括的なAI動画制作プラットフォーム「Synthesia 2.0」を発表した。

 以下は、Synthesia 2.0の主な機能だ。

「Personal AI Avatars」(パーソナルAIアバター)

 Synthesia 2.0では、アバターを2つの方法で作成できる。スタジオに出向いてHDカメラで自分を撮影する方法と、自宅で携帯電話やウェブカメラを使って撮影する方法だ。新しいアバターは、リップシンク(映像と音声の同期)が改善され、音声もより自然なものになる。また、30以上の言語で自分の声を再現できるようになるという。

「AI Video Assistant」(AI動画アシスタント)

 AI Video Assistantは台本の作成を支援する機能で、以前からあったものだが、Synthesia 2.0では、テンプレートを選択してプロンプトを入力し、AIに文脈を理解させるためのドキュメントをアップロードするだけで、動画の草稿を作成できるようになった。その際、声のトーン、動画の長さ、視聴者なども指定できる。

 また7月からは、フォント、ロゴ、色などのブランド要素を各動画に取り入れ、コンテンツ間に一貫性を持たせることが可能になる。さらに、動画の一括作成機能も搭載される。テンプレートを選択し、ヘルプセンターの記事など自社のナレッジベースへのリンクを設定するだけで、動画のコレクションを生成してくれる。

「AI Screen Recorder」(AIスクリーンレコーダー)

 この新機能は、画面をキャプチャーしてシームレスな動画を作成し、直感的な操作で編集プロセスを自動化できるというものだ。その狙いは、キャプチャー画面を使った説明動画の作成を効率化することにある。従来、このような動画を作るには、複数のアプリケーションを使い分ける必要があった。だがSynthesia 2.0では、「録画が完了すると、キャプチャー画面と完全に一致するナレーションが生成され、重要なアクションを強調するズーム効果が自動で適用されるため、すぐに動画の編集に取りかかれる」と、Synthesiaはプレスリリースで説明している。また、この動画にアバターを追加することも可能だ。

パーソナライズされた動画プレーヤー

 Synthesiaでは、より高度な翻訳機能を備え、よりパーソナライズされた動画再生ソフトウェアを開発中だ。現行のプレーヤーでも、動画を120以上の言語に自動翻訳できるが、Synthesia 2.0ではこの機能がアップグレードされ、複数のファイルを管理する手間が軽減される。1つのソースファイルで他の言語版を最新の状態に維持できるようになるからだ。具体的には、オリジナルの動画に変更を加えるだけで、他の言語版が自動で更新されて一貫性が保たれるため、複数ファイルの作成が不要になる。

 さらに同社は、今後のリリースについても予告した。その1つが次世代のAIアバターで、2024年の後半には、アバターが手と体全体を使って意思や感情を表現できるようになる。「(アバターが)個性を持ち、人間と同じようにさまざまなボディーランゲージを駆使して、魅力的なストーリーを語ることが可能になる」と、プレスリリースには書かれている。

安全性

 Synthesiaでは、Synthesia 2.0のリリースにあたって、自社の安全性とプライバシーのガイドラインを踏まえながら、引き続き安全性を強化していることを強調した。プレスリリースによれば、同社は「ISO/IEC 42001認証」を取得したという。ISO/IEC 42001は「世界初のAI管理のための認証基準であり、AIにまつわるリスクや機会を管理し、イノベーションとガバナンスのバランスを取るための体系的な手段を提供するものだ」と、同社は説明している。

この記事は海外Red Ventures発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。