“男性”の「自殺率」は女性の2倍　原因は「生物学的な傾向」か、「社会的な要因」か？

9月10日は「世界自殺予防デー」。世界保健機関 (WHO)が「自殺に対する注意・関心を喚起し、自殺防止のための行動を促進すること」を目的として制定した。

自殺率には性別によって差があり、男性の自殺リスクは女性に比べて大幅に高い。この性差の原因は、どこにあるのだろうか。

厚労省・警察庁の統計によると、2023年における国内の自殺者数2万1837人のうち、男性は1万4862人、女性は6975人だ。また、自殺死亡率（人口10万人あたりの自殺死亡者数）も、男性が24.6で女性は10.9。年次推移を見ると、1978年から2023年まで、ほとんどの年で男性の自殺者数や自殺死亡率は女性の2倍前後で推移し続けてきた。

この2倍前後という男女差は、先進国ではむしろ小さいほうだ。2023年にWHOが発表した統計に基づき厚労省が作成した資料によると、G7の各国では、男女間で3倍弱から4倍強の差がある。自殺死亡率が最も低いイタリアでは、男性は10.0であるのに対し女性は2.7（2019年の数値）。日本に次いで自殺死亡率が高いアメリカでは、男性は22.9であるのに対し女性は5.7である（2020年の数値）。

5月、「男性の自殺」をテーマにした、トーマス・ジョイナー（フロリダ州立大学心理学教授）の著作『男はなぜ孤独死するのか：男たちの成功の代償』（宮家あゆみ訳、晶文社）の邦訳版が出版された。

本書の内容や疑問点について、「自殺学」を専門に研究し『「死にたい」と言われたら：自殺の心理学』（2023年、筑摩書房）などの著書もある、末木新教授（和光大学現代人間学部）に聞く。

ジョイナーは、自殺の危険性は以下の3つの要因が合わさったときに最も高くなるとする「自殺の対人関係理論」を提唱した。

（1）身についた自殺潜在能力：自殺を企図したとき、未遂で終わらずに自らの身体に致死的なダメージを与えることを可能にする力（末木教授は「死にきる力」と表現）。自殺を何度も企図したり、虐待経験や軍事経験などによって苦痛に慣れてしまうと、この力が強まる。

（2）所属感の減弱：他の人たちと一緒に居たり、コミュニティに所属している感覚が弱まること。孤独感の高まり。

（3）負担感の知覚：「自分は社会のお荷物になっている」「自分はだれかに迷惑をかけている」などと考え、「そんな自分が嫌だ」と感じること。低い自尊心。

『男はなぜ孤独死するのか』では「所属感の減弱」に焦点を当てて、「男性は女性に比べて孤独になりやすいことが原因で、自殺もしやすくなる」と論じられている。

以上に加え、男性の自殺率の高さを考えるためには他の2つの要因にも目を向ける必要がある、と末木教授は語る。

「たとえば、自殺白書などのデータを見ると、若い女性は何度も自殺を企図してから複数回目で死亡することが多いのに対して、男性は自己の身体に対してダメージを与える力が高く、一度目で自殺死亡に至ってしまうことが多い傾向にあります。

日本の場合には運動部での体罰や『しごき』など、男性は育った環境が原因で暴力に慣れ親しんでいることが女性よりも多いといえます。

その他さまざまな要因から、男性は女性よりも『身についた自殺潜在能力』が強いことは、死亡率の高さの一因となっているでしょう」（末木教授）

なお、自殺予防政策においては「身についた自殺潜在能力」「所属感の減弱」に比べて「負担感の知覚」の対策が後回しになりがちだという。

「駅にホームドアを設置する」「飛び降りができる高い場所を施錠する」「毒薬や練炭を気軽に購入できないようにする」など、自殺の手段を物理的に制限する予防効果は大きい。また、「いのちの電話」やカウンセリングなどの対策は、相談者と被相談者の間に関係を作り出して、孤独感を低減させる効果を持つ。

一方で、「自分はだれかに迷惑をかけている」などの思考や認知を変えるためには当人の内心にふみ込む必要があり、対処するための政策パッケージを考案することが『身についた自殺潜在能力』や『所属感の減弱』への対策に比して難しいという問題がある。