猛暑や災害の激甚化…なぜ天気予報で気候変動について伝えないの？ 気象キャスターたちの葛藤と決意
気象キャスターと気象予報士44人が共同声明を発表し、気候変動に関する情報を強化することを宣言。
気象予報士・気象キャスターが日常の気象と気候変動を関連付けて情報を伝える姿勢を示し、気候変動問題に取り組む決意を固める。
メディア間の連携を強化し、暴風雨や猛暑などの極端気象が気候変動によるものであることを科学的根拠と共に報じていく。
「命に関わる危険な暑さに」「災害が年々激化」ーー。
ニュースでは、猛暑や台風、集中豪雨が年々激化していると報じているのに、なぜ天気予報ではそれらの背景にある「気候変動」の問題には言及しないのだろうかと、疑問に思ったことはないだろうか。
実は、天気予報を担当する気象キャスターや気象予報士たちも、その状況に問題意識やジレンマを抱えていた。
現状を変えたいと、各地の気象キャスターや気象予報士の有志44人が「環境の日」の6月5日、共同声明を発表。気候変動について、天気予報の枠内外で、さらに力を入れて報道していくことを宣言した。
共同声明では「気象予報士・気象キャスターは視聴者・読者にとって身近な存在であり、日常的に情報を伝えられる立場にある」とし、日常的な気象と気候変動を関連づけた発信を目指していくことを宣言した。
呼びかけ人で気象予報士の正木明さん（朝日放送「おはよう朝日です」）は5日に開かれた記者会見で、「私たちは『日常的な気象と気候変動を関連付けた発信』を目指し、気候変動問題解決に向けた命と未来を繋ぐ行動を加速させます」と、共同声明を読み上げた。
呼びかけ人で気象キャスターの井田寛子さんは、「今日が第一歩」だとし、気象キャスターや気象予報士が一丸となって、気候危機について報じていく決意を示した。
気候変動に関する政府間パネル（IPCC）第6次評価報告書では「人間の影響が温暖化させてきたことは疑う余地がない」とし、気候危機への対応が急務だと警鐘を鳴らしている。
国連広報センターとメディアによる気候キャンペーン「1.5℃の約束ーいますぐ動こう、気温上昇を止めるためにー」には全国各地のテレビ局も参加しており、活動は3年目に入り、広がりを見せている。
気象キャスターや予報士が、各番組で定期的に気候変動について言及するため、専門家を招いた勉強会なども実施し、メディア間での連携も強めていくという。
地球温暖化が極端気象（異常気象）に及ぼす影響を定量的に評価する手法「イベント・アトリビューション（EA）」による分析なども利用し、気候変動に関する科学的根拠と関連付け、気象ニュースでも気候危機やそれを防ぐために市民ができる行動について報じていく。
共同声明には、NHK「ニュースウオッチ9」の斉田季実治さんや、日本テレビ「Day Day.」の山神明理さんなどが賛同している。北海道から九州まで、各地のテレビ局で活動する気象キャスターらが共に声を上げた。
