世界の旅行テック企業のリーダーが語った直近トレンドと未来、航空は日本の地方都市が増加、生成AI活用の旅行サービスも本格化

2024年5月14日と15日の2日間にわたり開催された、旅行×テクノロジーの国際会議「WiT Japan & North Asia 2024」。今年も、OTAや宿泊施設、航空、フィンテックをはじめ、世界のオンライン旅行市場をけん引する国内外のプレイヤーが多数、登場した。

2日目には国内外の大手OTAからスタートアップまで、様々な企業やサービスが登場。Google Travel担当によるプレゼンテーションもおこなわれた。登壇者が語ったトラベル分野の現在地からトレンド変化、AI活用まで、各セッションでの注目すべきコメントをまとめた。

グローバルOTAが参集したセッションは、アジアのオンライントラベルで起こっているトレンド変化の傾向を把握できる機会となった。まずはLighthouse（旧OTAインサイト）が、注目すべきデータを提示。それに対してグローバルOTA各社が自社の動向に言及する進行で、フライト検索における日本への航空便の好調さから、訪日旅行者の地方への需要増加が共有された。

Lighthouseによると、フライト検索は2024年に入っても、グローバル全体で20％増、アジア太平洋地域も24％増と好調に推移。なかでも日本への航空券検索はトップで、長崎や広島、福岡など、主要都市以外の検索が急増している。

Booking.com、Trip.com、アゴダの3社とも、各社のフライト予約で日本の地方都市が増加していることに同意。地方の宿泊予約の増加と同時に現れている傾向であることも強調した。アゴダでは、コロナ禍に国内需要の獲得を目指し、温泉地の宿泊施設を強化したが、「インバウンド客が中心都市から離れた地方の温泉に行くようになった」（アソシエイト・バイスプレジデント北アジア統括の大尾嘉宏人氏）という。

また、航空予約と宿泊予約が同様の傾向であることに関連し、Trip.comが「プラットフォームへの直接予約がトレンド。メタサーチにはいかない」（アジアパシフィックリージョン　インターナショナルマーケット　アシスタントバイスプレジデントのルー・イー氏）と話した。「すべての予約を1つのプラットフォームで完結できるようアプリの利便性を高めている」とし、予約は宿泊と交通手段などをあわせたものが増えているという。

さらに、Lighthouseは民泊を含む多様な宿泊の施設（Alternative Accommodation：代替宿泊施設）の予約がホテルと同様に伸びている中、稼働率ではホテルを上回る伸びがみられていると説明した。

Booking.comは予約可能な宿泊日数を30日から45日、そして90日へと拡大させており、「長い滞在をする需要が増えている。ライフスタイルや働き方が多様化したことでチャンスが生まれている」（北アジア地区統括ディレクター竹村章美氏）と話した。さらに竹村氏は、従来の日本では民泊についてはインバウンド利用のイメージがあったが、今は国内需要も増加していると指摘。「ホテル価格の高騰も影響しているのでは」と話した。