ゴミか？お宝か？ 「EV用リチウムイオンバッテリー」の今後を左右するリサイクル市場の行方とは
リチウムイオンバッテリーの需要は拡大しており、リサイクルが重要な役割を果たす必要がある。
現在のリサイクル方法には課題があり、新たな手法の研究開発が進んでいる。
特にダイレクトリサイクル技術の開発が進み、リサイクル市場の成長が期待されている。
リチウムイオンバッテリーの需要は、世界中で急速に拡大している。特に、大型のバッテリーを必要とする電気自動車（EV）市場は、2027年までに8580億ドルに成長すると予測されている。
しかし、バッテリーの主要材料であるレアメタルの供給が需要を下回る可能性があり、リチウムイオンバッテリーのリサイクルが避けられない状況になりつつある。それにもかかわらず、現在リサイクルされているバッテリーは全体のわずか5%にすぎない。
リチウムイオンバッテリーの需要増加を支えるために、リサイクルは重要な役割を果たす。しかし、バッテリーには可燃性の有機溶媒や空気中の水分と反応して腐食性の有毒ガスを発生する電解質が使われており、処理が非常に困難だ。そのため、リサイクルコストとのバランスが取れず、再資源化が進んでいないのが現状だ。
こうした課題を乗り越え、リチウムイオンバッテリーのリサイクル市場は、2030年までに
「130億ドル」（約1兆8820億円）
に達する可能性があると予測されている。その理由はどこにあるのだろうか。
リチウムイオンバッテリーのリサイクル市場が注目を集める理由のひとつに、新たなリサイクル手法の研究開発が進んでいる点が挙げられる。
現在主流のリサイクル方法には、
・溶液を使ってバッテリー材料からレアメタルなどの金属を分離する「湿式精錬（しっしきせいれん）」
・熱を使って材料を金属や金属化合物に変換する「乾式精錬」
・正極材を取り出し再生する「ダイレクトリサイクル」
がある。
特にダイレクトリサイクルは、住友化学が約10年前に開発した正極材修復技術が基盤となっている。2022年には、住友化学が京都大学と協力し、正極材を金属に精錬せずに再生するダイレクトリサイクルの開発・実証を開始。
また、同社は、リチウムイオンバッテリーの分別回収技術を開発中のJERA（東京都中央区）と共同で技術開発を進めており、この取り組みは新エネルギー・産業技術総合開発機構の支援事業にも選ばれている。
