災害の備えに「スマホ用バッテリー」持つ人ほど「防災リテラシー」高い 通話できなくても、命が助かるから

AI要約

NTTドコモの調査によると、災害時に頼りになるのはスマホ用バッテリーであり、その所有率と防災リテラシーの高さには関連性がある。

調査結果によると、スマホ用バッテリーを持っている人ほど防災リテラシーが高いことが示されており、災害時の備えとしての重要性が増している。

モバイル社会研究所は、スマホ用バッテリーの広がりと防災備えの関連性を強調し、様々な役立つ情報を掲載した防災ガイドを公開している。

災害の備えに「スマホ用バッテリー」持つ人ほど「防災リテラシー」高い 通話できなくても、命が助かるから

 災害大国ニッポンでは、いつ、どこで地震や風水害を起こっても不思議ではない。災害時に頼りになるのは情報を得るスマホだが、電源がないと困る。

 そこで、スマホ用バッテリーを持っている人は防災リテラシーも高いことがNTTドコモの研究機関、モバイル社会研究所(東京都千代田区)の調査「災害への備えはお済みですか?―『スマホ用バッテリー』と『数日分の水・食糧』を備えている人は年々増加傾向」(2024年6月19日)でわかった。

 災害時のスマホ対策はどうしたらよいのか。防災専門の調査担当者に聞いた。

■「数日分の水・食糧」より「スマホ用バッテリー」が増加

 モバイル社会研究所の調査(2023年11月)は、全国の15~79歳の男女8991人が対象だ。まず、災害に備えて何をどの程度準備しているのかを聞いたのが【図表1】だ。「懐中電灯」(51.7%)が最も多く、半数を超えた。

 次いで「数日分の水・食糧」(42.3%)、「スマホ用モバイルバッテリー」(33.5%)、「非常用持ち出し袋」(31.9%)と続く。しかし、「何も準備していない」(33.5%)が3割近くいた。

 2018年から経年で各備えの変化を見たのが【図表2】だ。一番伸びているのが「スマホ用バッテリー」で、次に「数日分の水・食糧」が続く。「何も準備していない」割合は年々減少傾向にある。

 「スマホ用バッテリー」を持っている人を年代別に見ると、10代(40.2%)が最も多く、20~60代は3割台で推移し、70代(28.5%)は3割以下に減少する【図表3】。

 調査の結果、「スマホ用バッテリー」を備えている人ほど防災リテラシーが高いことが、はっきりわかった【図表4】。調べた方法はこうだ。防災リテラシーの高低を、次の8つの質問の回答で得点化した。

 (1)(2)発災時自分で何かできるか(身の回り・身の回り以外)、(3)助け合いへの考え、(4)助け合いへの意欲、(5)他人からの救助意向、(6)他人への注意喚起、(7)命を守る自信、(8)防災教育・震災伝承への取り組みの8の設問を用意。

 それぞれ「そう思う」(4点)、「ややそう思う」(3点)、「あまりそう思わない」(2点)、「思わない」(1点)の4点法で聞いた。そして、「スマホ用バッテリー」の所有率と合わせたのが【図表3】のグラフだ。

 モバイル社会研究所では、こう分析している。

「このことから、災害時に情報収集が重要であり、その収集方法としてスマホが活用されていることが増え、災害時の備えの1つとしてモバイルバッテリーが広がっていると思われます」

 また、防災への備えに、こうした役にたつ情報を多く掲載した「データで見る防災ガイド」をウェブサイトで公開している。