「東海の石油１５年探査したが将来性なし」…昨年韓国から撤退した豪企業

　「東海（トンヘ）に石油・ガス埋蔵の可能性」の発表に関心が集まる中、2007年から15年間にわたって東海の鬱陵（ウルルン）盆地付近の深海探査を実施してきたオーストラリアのエネルギー企業「ウッドサイド・ペトロリアム」が、2023年1月に「将来性なし」として手を引いていたことが明らかになった。同年2月に韓国石油公社が探査コンサルティング会社「アクトジオ（ACT GEO）」に資源埋蔵の可能性評価を依頼する前に、すでに世界的エネルギー企業の検討が終わっていたということだが、政府はこのような解釈に対して反論している。

　6日にハンギョレがウッドサイドのウェブサイトで確認した最新の年次報告書および四半期報告書と産業通商資源部の説明を総合すると、ウッドサイドは2007年2月から、東海の鬱陵盆地内にある8鉱区と6-1鉱区の租鉱権を得て探査活動をおこなっていたが、2023年1月に突如撤退。同社は2016年までに1次探査を終え、2019年4月に探査を再開していたうえ、撤退は予定されていた事業満期である2029年4月より6年以上早かった。

　ウッドサイドの2023年の年次報告書には、韓国を含めカナダ近海、ペルー、ミャンマーなどから「もはや将来性がないため（no longer considered prospective）」撤退すると記されている。事業性がないと判断したため撤退すると解釈しうる。

　産業部と石油公社は、このような解釈に反論している。石油公社は6日、「ウッドサイドは当時、取得した物理探査資料について解釈はしたものの、有望構造（石油・ガスが豊富に存在する可能性が高い地質構造）を導き出す段階に至らなかった」とし、「アクトジオは、ウッドサイドの探査した鉱区を含め、（より広い）地域全体に対する追加資料分析を終えている」と釈明した。

　ウッドサイドの以前の報告書を見れば、当時の探査状況がより詳しく分かる。同社は2019年の年次報告書で、鬱陵盆地深海8鉱区と6-1鉱区について「大きく、かつ成熟したガス市場」、「相当な深海展望が確認された」と述べている。石油公社も2019年4月9日の報道資料で、「ウッドサイドと共に、最大10年間の3次元人工地震波探査、探査艇ボーリングなど、東海北部地域の深海探査を再開する」と表明している。ウッドサイドは2021年に、同地域の租鉱権の50％を獲得している。

　ウッドサイドと石油公社はその後、一部地域の探査を完了したとみられる。2021年7月に公開された第2四半期報告書には、8鉱区と6-1鉱区で2577平方キロ分の探査資料を確保したという記録がある。石油公社の関係者は、「ウッドサイドは物理探査の面積、ボーリングなどの契約条件を満たしたため、ペナルティーを払うことなく撤退した」と説明した。

　東海での深海資源確保の可能性が疑われていることに対し、産業部と石油公社は、「今回の東海深海ガス田はアクトジオ社の独自の先端技術とノウハウをもとに分析し、今回初めて『有望性評価と有望構造の導出』が完了した」と説明している。ウッドサイドが撤退する際に残していった資料とこれまでに蓄積された資料、独自の追加探査資料を加え、アクトジオ社が新たに有望構造を導き出したというのだ。

　ウッドサイドの東海探査活動からの撤退については、「2022年7月に撤退の意向を示し、2023年1月に撤退したもの。撤退は、オーストラリアBHPとの合併に伴う既存の事業に対する全般的な再調整の過程でなされた」と述べた。経営陣が変わったことで撤退したもので、ウッドサイドが内部的にどのような判断をしたのかは具体的には分からないという。

　しかし専門家は、物理探査をしていたら、当然にも有望構造を確認する段階を経ていたはずだと疑問を呈する。7日午前10時に世宗市（セジョンシ）の産業部庁舎で行われるアクトジオの顧問ビトール・アブレウ博士と韓国政府の記者会見で、ウッドサイドと異なる結論が出た根拠について、政府は具体的に説明すべきだということだ。

　石油公社は東海での深海資源確保のための探査を長く続けてきており、それを社会に伝えてきた。2014年12月10日に石油公社が配布した報道資料には、「慶尚北道地域で22年間使用できるガスの確保が東海で期待される」とし、「既存の東海ガス田の8～9倍のボーリング前探査資源量が解釈によって確認された」と記されている。当時、この発表が大きな注目を集めることはなかった。いくつかの日刊紙に短い記事が掲載されるにとどまった。ボーリングで確認すべき探査資源量の発表に過ぎなかっただけでなく、大統領と産業通商資源部長官が自ら発表したわけではなかったからだ。

　一方、尹錫悦（ユン・ソクヨル）大統領とアン・ドックン産業通商資源部長官は3日に、最大140億バレルの探査資源量を発見したと公式発表し、資源開発に対する期待を大きく膨らませた。

チェ・ウリ、イ・ワン記者 (お問い合わせ japan@hani.co.kr )