# ＳＤＶ

　名古屋大学は6月20日、SDV（ソフトウェアデファインドビークル）に関心のある企業へ参加を呼びかけ、「Open SDV Initiative」を設立したと発表した。Open SDV Initiativeでは、将来的にSDVを実現するために重要となるビークルAPIの策定活動を行なう。活動の中心

　最近、自動車産業界で大きな話題となっているのがSDVだ。ソフトウェア・デファインド・ヴィークルの略称で、文字どおりソフトウェアを主体として開発されるクルマを指す。　周知のとおり、すでにクルマには多様なECU（エレクトロニック・コントロール・ユニット）が搭載されている。エンジンの

　株式会社NTTデータと株式会社デンソーは13日、両社の戦略・人材・技術の協力関係をさらに深化させ、日本の自動車産業の発展や、社会課題解決への貢献をともに目指すことを目的に、6月12日にソフトウェア領域での包括提携に関する覚書を締結したと発表した。車載ソフトウェアなどの車両（In-Car）技術

■ SDV時代に向けて2030年までに3000人のソフトウェア開発体制を整備　NTTデータとデンソーは6月13日、ソフトウェア領域での包括提携に関する覚書を締結したことを明らかにした。SDV（Software Defined Vehicles）時代に向け、両社の取り組み第1弾とし

昨今、報道などで目にする機会の増えていた「SDV（Software Defined Vehicle）」が、ついに“お墨付き”を得た。経済産業省と国土交通省が2024年5月20日に発表した資料『モビリティDX戦略（案）』で、取り組み目標「SDVのグローバル販売台数における『日系シェア3割』」と、

【05月24日 KOREA WAVE】韓国LG電子が米ミシガン州デトロイトで来月5～6日に開かれる自動車技術展示会「オートテックデトロイト」に初めて参加する。同社は電装事業に力を入れており、ソフトウェア中心車両（SDV）技術を紹介する。オートテックは、自動車業界の主要イベントの一

　日本自動車工業会は5月23日、定例会見を開催した。片山正則自工会会長はこの会見の中で「ジャパンモビリティショー2024」の開催について言及。ジャパンモビリティショー2024は、ITイベントでもあるCEATECと併催となり、会場も幕張メッセへと変更。会期は10月15日～18日の4日間となる。<

　コンチネンタル・オートモーティブは、「人とくるまのテクノロジー展2024 YOKOHAMA」（パシフィコ横浜：5月22日～24日開催）に出展。クラウドコンピューティングサービスのAWS（Amazon Web Services）やHPC（High Performance Computer）を取

■ ボッシュの日本国内における売上高は23％増の約4200億円　ボッシュは5月21日、日本のボッシュ・グループにおける決算発表を行なった。発表によると2023年度の日本国内における第三者連結売上高は、前年比23％増の約4200億円（約27.9億ユーロ）。世界のボッシュ・グループ売

　4月末から始まった北京モーターショー。現地を訪れた日系自動車メーカー各社の幹部からは、「明らかに日本が遅れている分野があることを認めざるを得ない」という声が挙がっている。具体的には、SDVの分野だ。　SDVとは、ソフトウェア・デファインド・ヴィークルのこと。クルマの車載OS（オ

　ホンダは5月16日、2030年度までの10年間にEV（電気自動車）やソフトウエアなどに10兆円を投資することを発表した。だが、戦略の要となる「包括的バリューチェーン」において、「ホンダらしさ」とは何か、具体像が見えてこない。（JBpress）　（桃田 健史:自動車ジャーナリスト

ソフトウエアを書き換えることでスマホのように車の性能を更新できる「SDV」と呼ばれる車について、政府は、2030年までに日本メーカーの世界シェアを3割まで高める新たな戦略案を公表しました。SDVは「ソフトウエアが定義する車」という意味で、ソフトウエアの書き換えによって車を買い換え

経済産業省と国土交通省は5月20日、「モビリティDX戦略案」を公表した。世界でSDV（ソフトウェア・ディファインド・ビークル）の開発競争が激しくなる中、API（アプリケーションプログラミングインターフェース）の標準化のほか、半導体やLiDAR（ライダー）、高精度地図の技術力向上などにより、日本

政府は２０日、ソフトウエアの書き換えで性能を更新できる次世代車「ＳＤＶ」について、２０３０年の世界販売で日本勢としてシェア３割を目指す方針を明らかにした。国内の自動車産業は日本経済を支える屋台骨だが、最近は車のデジタル化が進む中で中国や米国が先行。オールジャパンでＳＤＶの開発を急ぎ、生き残りを

　経済産業省と国土交通省は20日、次世代自動車のソフトウエア開発に向けた新たな戦略案を公表した。　新戦略案は、部品などのハードではなく、ソフトを更新すると性能が向上する次世代車「SDV」について、日本企業が世界シェアの3割を占める目標を掲げた。システムの標準化や車載半導体の研究開