# 水産・海洋研究

農林水産省が6月10日、「きしめんでカルボナーラを作る方法」をXの公式アカウント（@MAFF_JAPAN）で公開し、「間違いなくうまいやつやん！」と話題になっています。「きしめんが大好きな私はあらゆる麺料理をきしめんで作ります」このように切り出した農水省の“中の人”

北海道根室市と市内の漁協でつくる根室市ベニザケ養殖協議会（会長・大坂鉄夫根室漁協組合長）は11日、トラウトサーモン（海で育ったニジマス）の海面養殖早期事業化に向けた実証試験を開始した。2年目の取り組みで、11月下旬ごろまで花咲港内に設置したいけすで1匹約2・5㌔の大きさまで育成し、生残率90％

　6日に漁が解禁された新湊産マコガレイ「万葉かれい」の展示が10日、射水市鏡宮の道の駅新湊で始まった。展示されるのは2016年以来で、訪れた観光客らが砂に隠れる愛らしい姿に見入った。　万葉かれいは若手の刺し網漁師でつくる「沿岸漁業研究会」がブランド化を進めている。知名度を上げる目

　世界に3ヵ所ある海底下から採取したコア試料保管庫のひとつである高知コア研究所。ここで管理されているコア試料は、海底下に生きる微生物の研究にも用いられています。栄養源に乏しい海底下の世界で生命はどのように生きているのか？　海洋研究開発機構(JAMSTEC)超先鋭研究開発部門　高知コア研究所の星

農林水産省は11日、スーパーを展開するロピアが、店舗において小分け加工した菓子類及び調理食品18商品について、原料原産地名を表示しないなどの不適正な表示を行ったとして、食品表示法に基づき表示の是正や再発防止策の実施を行うよう指示したと発表した。長いもので約3年3カ月の間、74店舗

海水温の上昇などでたびたび白化現象に見舞われている石垣島のサンゴ礁を再生しようと始まったプロジェクト。そのカギとなる有性生殖によるサンゴの産卵が、4年の月日を経て2024年5月22日に初めて確認され、関係者からは喜びの声が上がった。今後は2025年度までに1万群体のサンゴの種苗の

　5月に岡山県笠岡市沖で水産庁の漁業取締船「白鷺（しらさぎ）」（149トン）が座礁、沈没した事故で、同庁は11日、船を保管場所に向けて移動させた。発生から3週間、一帯では漁ができない状況が続いていたが解消された。　同庁によると、10日に引き揚げた船は11日午後1時過ぎ、委託業者の

　水産庁は11日、新たに商業捕鯨の対象となるナガスクジラについて、2024年分の捕獲枠を59頭に設定する方針を決めた。7月の正式決定を経て、日本の排他的経済水域（EEZ）で操業が始まる見通し。

　5月、岡山県の笠岡市沖で水産庁の漁業取締船が沈没した事故で、10日、引き揚げられた船が保管場所への移動を始めました。今後、水島海上保安部が業務上過失往来危険の疑いで捜査を進めます。　水島海上保安部によりますと、10日午後5時40分ごろ、水産庁の漁業取締船「白鷺」が海面付近まで引

　農林水産省は11日、菓子や調理食品の原料原産地を表示せずに販売したなどとして、スーパーマーケット「ロピア」（川崎市）に対し、食品表示法に基づき是正と、再発防止などを指示した。千葉や神奈川など12都府県の74店舗で「国内製造」を表示しない商品などを計約65万パック販売した。　不適

農林水産省は11日、先週の野菜の平均小売価格を発表しました。調査対象の8品目で、全ての野菜で平年より高くなっています。特にキャベツが55％、ニンジンは44％、トマトは28％それぞれ平年より高くなりました。ただ、キャベツ、レタス、きゅうり、トマトは前の週よりも値下がり

　高齢化が進む中、機動的な移動販売に注目が集まっている。スーパーマーケットのバローと提携し、岐阜県を含む11府県で移動スーパーを手がける「はじ丸」（三重県熊野市）は、移動販売車の稼働台数を今年中に30台から50台に増やし、県内でも新たに4台を走らせる計画。全国展開する「とくし丸」（徳島市）も近

　政府は11日、2023年度版の水産白書を閣議決定した。漁業就業者の数が、08年の約22万人から22年には約12万人に減少したと指摘。サンマやスルメイカの不漁により、22年の漁業・養殖業生産量は前年から24万トン減って392万トンとなった。いずれも減少が続き「地域を支える漁村の活力が低下してい

　政府は11日の閣議で、2023年度の水産白書を決定した。　巻頭で、海や漁村の価値、魅力を活用して地域を活性化させる取り組み「海業（うみぎょう）」を特集。先行事例などを紹介し、「海業を根付かせることで地域の所得と雇用の機会の確保を目指す」と意義を強調した。　「海業」

即席麺市場は、6月で価格改定の効果が一巡することから、大手各社は早期に販売数量を回復させるべく新施策に挑んでいる。日清食品は「店頭エンタメ化」や消費者キャンペーンを拡充し、東洋水産は話題性のあるコラボで需要喚起を図る。インテージSRI+データによると、即席麺(袋麺・カップ麺)の販

政府は11日、水産業の課題などをまとめた2023年度の「水産白書」を閣議決定した。白書によると、年間1人当たりの魚介類の消費量は22キログラムまで落ち込み、調査を始めた1960年度以降で最低だった。消費者が魚介類を購入しない理由として、調理の手間に加えて、円安による

【AFP＝時事】2022年の水産物生産で養殖漁業が初めて天然漁業の割合を上回った。このほど発表された報告書で、世界の食糧需要における養殖漁業の重要性がますます増していることが明らかになった。　国連食糧農業機関（FAO）が先週、コスタリカで開催された海洋保全に関する専門家会議で発表

【AFP＝時事】メキシコ最大の湖、中部ハリスコ（Jalisco）州にあるチャパラ湖（Lake Chapala）の貯水量が63.5％減っていることが、国家水委員会（CONAGUA）とグアダラハラ大学（University of Guadalajara）の研究チームによる報告書で明らかになった。<

熊本市の有明海で6月6日、赤潮が確認され、熊本県が有明海に赤潮警報を発令しました。熊本県水産研究センターによりますと、6日午前、熊本市西区の熊本港の沖合約4キロの有明海で、シャットネラ属の植物性プランクトンが、海水1ミリリットルあたり14個見つかりました。県の基準で

　オイシックス・ラ・大地とFuture Food Fundは6月6日、「サステナブル・シーフード最新動向発表会」を開催。北三陸ファクトリー、NTTグリーン＆フード、ARK、Forsea Foods、Impact Foodと共に、水産品の環境課題などについて解説した。　まずは、オイ