「これから大会は協会が主催します」...女子プロゴルフ界を揺るがす「大騒動」にスポンサー企業は激怒、選手は大困惑

　「めちゃめちゃしんどい4日間でした。正直、自分ではビックリしています。ここからまたスタート。すごく前向きな気持ちです」

　ホールアウト後に行われたインタビューでそう笑顔を弾ませたのが渋野日向子(25)だ。

　6月2日に行われた全米女子オープンで堂々の2位でフィニッシュした渋野。今季は9試合中6度の予選落ちを経験。昨年の世界ランキングでは前年の40位から98位に急落するなど長期の不調に襲われていただけに、その喜びもひとしおだった。

　かつてのシンデレラ・スマイルで復活劇をアピールした渋野だが、ところ変わって日本の女子プロゴルフ界ではそんな彼女も他人事では済まされない問題がくすぶっているという。ゴルフ協会関係者が語る。

　「発端となったのは3年前に日本女子プロゴルフ協会(JLPGA)の小林浩美会長(61)が出した日本国内大会に関する指針です。これまで国内でのゴルフツアーはスポンサーである各企業が大会の主催者となり、運営を担ってきました。

　一方の協会は主催者側から一定の公認料を受け取ってスタッフを会場に派遣するなど、いわば大会を手助けする立場に過ぎなかった。しかし2025年を目途にこのパワーバランスを一新。協会は自らが大会の主催者権を持つと宣言。スポンサー企業に主催者権を返上するように通達したんです」

　つまり今後は企業ではなく、協会が主催者となり、すべての大会を取り仕切るというわけである。関係者が続ける。

　「構想では、これまで主催者となっていたスポンサーを特別協賛会社に変更。企業は協賛金として3億5000万円を主催者側に支払う計算になります」

　これに激怒したのがこれまで主催者として大会を開いてきた各スポンサーだった。

　「主催者権を返上しても企業が出すカネはこれまで通り数億円規模にのぼると見られる。この協会の方針には『デメリットの方が大きい』と猛反発。実際、15大会のスポンサーが『主催者権の返上は認められない』と協会側に抗議文を送っています。

　国内の女子プロの1年間での大会数は約30ですから、およそ半数が明確に反対姿勢を打ち出している。あまりの逆風に協会側も2年後となる27年まで結論を先伸ばしにしたが、延期の理由についても詳しい説明はなし。スポンサーも協会に対して不信感しか持たなくなっており、両者の溝は深まる一方です」(ゴルフ協会関係者)

　もちろん大会に参加するプロ選手、そしてゴルフファンたちにとっても対岸の火事ではない。別の協会関係者もこの状況について危機感を募らせる。

　「協会が問題を先送りにしても状況は同じです。企業の中には『特別協賛になるならゴルフは降りる』とすでに腹を決めているところもある。もし、このまま協会が主催者権の返上を強行すれば、急激なスポンサー離れが起きてしまい、ほとんどの大会が開けないという緊急事態に陥ってしまう。

　そうなると辛いのは選手たちです。彼女らの活躍の場がなくなってしまっては元も子もない。渋野だっていずれはまた日本ツアーに参戦するはずですから、決して他人事ではないです」