全中大会から９競技除外、困惑する関係団体「急な発表で唐突感」「自治体を含め話し合わないと」
AI要約
全国中学校体育大会の改革により、9競技が除外されることが決定され、関係団体は代替策を模索している。
各競技団体は中学生向けの新たな舞台を用意する必要があり、提案や対応策を模索中。
スポーツ界では改革の方針に驚きや困惑が広がり、各団体は今後の方針を検討中。
日本中学校体育連盟（中体連）が全国中学校体育大会（全中大会）の改革を８日に発表し、スポーツ界に驚きや困惑が広がった。２０２７年度以降に除外される９競技の関係団体は、中学生に代わりの舞台を用意するなど対応を迫られる。
水泳は、日本水泳連盟が主催する全国ＪＯＣジュニアオリンピックカップが、全中大会に代わる受け皿の候補だが、水連に中体連から相談があったのは３月下旬という。水連は「急な方針発表に唐突感」があるとし、近く対応を協議する。
日本ハンドボール協会の宮本英範専務理事は「（部活の数が少なく）競技の魅力が伝わっていないことを、真摯（しんし）に捉えないといけない」とコメント。日本体操協会は、高校生も出場する全日本ジュニア選手権を受け皿にする考えで、鹿島丈博副会長は「（全中大会は）普及面の貢献も大きかったので非常に残念。中学生が参加できる機会をしっかりと作りたい」と話した。
日本スケート連盟の関係者は「五輪選手も育った」と全中大会の意義を強調。スケートは０７年度から長野市内で固定開催しており、「お世話になっている自治体も含めて今後について話し合わないといけない」と語った。
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