「１４歳未満のスマホ所有禁止を」　署名運動に熱狂するイタリア

イタリアで、１４歳未満は携帯電話の所有を、１６歳未満はＳＮＳアカウントの開設をそれぞれ禁止しようというオンライン署名運動が大きな呼応を得ている。

１０日（現地時間）、世界最大のオンライン署名サイト「ｃｈａｎｇｅ．ｏｒｇ」に投稿された「スマートフォンとＳＮＳ：すべての技術には適切な時期がある」という請願にはイタリア各界の著名人が署名した。

教育専門家ダニエレ・ノバーラ（Ｄａｎｉｅｌｅ　Ｎｏｖａｒａ）氏と心理セラピストのアルベルト・ペライ（Ａｌｂｅｒｔｏ　Ｐｅｌｌａｉ）氏が主導したこの請願には、映画監督パオラ・コルテッレージ（Ｐａｏｌａ　Ｃｏｒｔｅｌｌｅｓｉ）氏をはじめ女優アルバ・ロルヴァケル（Ａｌｂａ　Ｒｏｈｒｗａｃｈｅｒ）氏、俳優のステファノ・アコルシ（Ｓｔｅｆａｎｏ　Ａｃｃｏｒｓｉ）氏、ルカ・ジンガレッティ（Ｌｕｃａ　Ｚｉｎｇａｒｅｔｔｉ）氏らも賛同の声を上げた。

それだけでなく、教育・文化・芸術・心理学分野の主要人物も署名したとＡＮＳＡ通信は伝えた。

この請願は青少年をスマートフォンとＳＮＳから守るために１４歳未満は携帯電話を所有できないようにし、１６歳未満の未成年者のＳＮＳ新規アカウント開設を禁止しようという内容だ。

請願書には「スマートフォンの否定的な影響は、スマートフォンが許可されていない学校では学生が友人とも仲良く付き合い、学習にも熱心だという事実によって証明されている」とし「未成年者の脳はＳＮＳやビデオゲームのドーパミン作用に非常に脆弱」と指摘した。

請願を主導したノバーラ氏はこの日現地日刊紙ラ・レプッブリカとのインタビューで「未成年者に酒とたばこを禁止するように、スマートフォンとＳＮＳも制限を設けなければならない」と主張した。

ノバーラ氏は「私たちは技術に反対しないが、子どもにスマートフォンを握らせるのは自動車運転を許可することと同じ」とし「問題の深刻性に皆が共感している。イタリアが変化を引き出す最初の国になると信じている」と強調した。

ジュゼッペ・バルディターラ（Ｇｉｕｓｅｐｐｅ　Ｖａｌｄｉｔａｒａ）教育相はこの日、ＡＮＳＡ通信とのインタビューでこの請願の内容に共感すると明らかにした。このため、実際に法制化につながるのではないか関心が集まっている。

バルディターラ教育相は「この請願は私が強力に支持してきた方向」としながら「携帯電話とＳＮＳの幼少期からの使用による弊害は明らかになっている。国際的にも徐々に多くの国々が禁止しつつある」と話した。