命を守るローリングストック――南海トラフ地震、首都直下地震に「自助」で備える

　南海トラフ地震の想定死者数32万人とは、東日本大震災の実に16倍である。被害範囲もより広大となるが、2011年よりさらに厳しさを増した安全保障環境の中、自衛隊が災害派遣に割ける人員は東日本大震災より少なくなることが予想される。また、首都直下地震では、環状7号線の内側に暮らす600万人以上が、水と食料の入手さえ困難な状況に陥る可能性が高い。元陸上自衛官で、日本フランチャイズチェーン協会主催の「大規模災害対応共同研究会」で座長を務める中澤剛氏は、巨大地震に際して自分の命を守るには、「公助」の限界を正しく認識し、少なくとも被災後3日間を生き延びるための水・食料等を効率的に備蓄する必要があると訴える。

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　2024年8月8日、宮崎県沖で発生し、同県南部で震度6弱を観測したM7.1の地震に際し、気象庁の発表した「巨大地震注意」という言葉に多くの日本人が驚愕した。今後30年以内に70～80％の確率で起こると言われながら、なんとなく先のことと思っていた「南海トラフ地震」を、間近に起きるかもしれない問題として人々が意識した。スーパーや小売店では水や災害グッズが品薄になり、国は「日頃の備えを再確認してください」と注意喚起しながら、実はその言葉が消費者心理を備蓄品の買い急ぎに導くことを痛感した。

　幸いなことに、8月16日現在、まだ“その日”は来ていない。人々の気持ちも徐々に落ち着いてきたように見える。しかし、そんなときこそ油断禁物。今のうちに被災後の困難な日々に思いをいたして、十分な備えをしておきたい。

　今年元日に発生した能登半島地震では道路が寸断され、発災当初、能登半島北部まで十分な物資を届けられなかった。関係者の懸命な努力により、なんとか道を啓き電力を供給しても、なお水道の復旧が遅れ不自由な生活が続いている地域もある。ヘリが着陸できない孤立した集落のために、陸上自衛官が水や食料を大量に背嚢に詰め込み、崩落して車の通れなくなった山道を徒歩で登り下りして届けたことさえあった。

　南海トラフ地震が起きるとさらに広範囲、具体的には伊豆半島、紀伊半島、四国のいたる所で、同じように道路寸断が起きると考えて間違いない。能登半島地震よりはるかに多くの集落が、水や食料、電気が届かないまま孤立する。

　都会は大丈夫かと言えば、全くそんなことはない。首都直下地震が起きれば、東京の環状7号線（環七）から都心に向かう車両は規制され、おそらくコンビニ・スーパーの配送車両は環七の内側には入れない。発災から3日間は救命救助活動や消火活動が優先されるからである。ビールも惣菜も弁当も近くのコンビニで買えばこと足りると、コンビニを冷蔵庫代わりにしている都会の人は、備蓄をしていなければ真っ先に水不足と食糧難に直面する。環七の内側には、千代田区、中央区、新宿区、文京区、渋谷区、港区、台東区、墨田区、江東区、豊島区、荒川区、世田谷区、目黒区などに600万～700万人（昼間人口）が生活しているが、彼らが利用するスーパーやコンビニに配送車両がものを届けられるのは、救命救助活動の区切りとなる発災72時間後以降となるかもしれない。

　停電が続けば、エレベーターが動かない高層マンションの上層階は山奥の一軒家と同じ状況になる。一度階段を下りて水や食料を買い出しに行き、運よく手に入れることができても、重荷を背負ってまた数十階の階段を上ることとなる。

　首都直下地震や南海トラフ地震が起きた場合には、広い範囲で交通機関が運行停止となる。国や自治体は各事業所に帰宅制限を呼びかけているが、平日昼間であれば、それでも多くの人々がその日のうちに家路に向かい、幹線道路は人の波で大混雑となるだろう。群衆雪崩により転倒して亡くなったり、落ちてくるガラス片で大怪我を負ったり、火災に巻き込まれて亡くなったりする可能性もある。さらには、群衆が道を塞ぐことによる消防車や救急車の通行妨害も発生しうる。だからこそ、本来は帰宅制限がかかれば職場に留まるのが原則なのだが、守るべき家族への対応を事前に考えていなければ、命の危険を冒して帰路に向かうことになりかねない。

　さて、皆さんは、こんな状態でも「きっと誰かが助けてくれる」と思ってはいないだろうか？