「土日の部活動を減らしたい」中高生の本音が判明 地域移行、子どもたちの声は届いているのか？

土日の部活動は今よりも活動日数や時間を減らしたい――そんな中高生の本音が、笹川スポーツ財団の「子ども・青少年のスポーツライフ・データ 2023」で明らかになった。部活動の地域移行や地域連携が推進されているが、子どもたちの健康や本音を踏まえると、どのような部活動や運動・スポーツのあり方が望ましいのだろうか。同財団 スポーツ政策研究所 政策オフィサーの鈴木貴大氏に聞いた。

子どもの体力や運動能力が低下し、少子化によって運動部活動の休廃部が増加している。こうした課題を受け、笹川スポーツ財団では、子どものスポーツ実施の現状を把握しようと、2001年に質問紙による調査をスタートした。当初、対象年齢は10代としていたが、段階的に幼少期の子どもや青年まで拡大し、「実施頻度」「実施時間」「運動強度」などの観点から継続的に調査を行っている。

今年3月に公開された「子ども・青少年のスポーツライフ・データ 2023」は、4～11歳（2400人）と12～21歳（3000人）の子ども・青少年と、保護者を対象に調査を実施した。

まず意外なのが、4～11歳の子どもたちの運動・スポーツの実施頻度。「非実施群:過去1年間にまったく運動・スポーツをしなかった」（3. 4％）、「低頻度群:年1回以上週3回未満」（18. 6％）、「中頻度群:週3回以上週7回未満」（34. 7％）、「高頻度群:週7回以上」（43. 3％）と、高頻度群が高い結果となっている。

近年、子どもたちのスポーツ離れが指摘されるが、それなりに運動している子どもが多いようだ。同財団 スポーツ政策研究所 政策オフィサーの鈴木貴大氏は、こう説明する。

「過去1年間によく行った種目を見ると『おにごっこ』（57.2％）『ドッジボール』（32.0％）などの割合が高く、日々の遊びを通じて体を動かしていることがうかがえます。この傾向は、2019年から大きな変化はありません。ただ、実施頻度については年次推移を見ると、全体の傾向として減少傾向にあると考えられます」

12～21歳の青少年は5つのレベルに分けて調査しており、「レベル0:1年間にまったく運動・スポーツを行わなかった」（20. 7％）、「レベル1:年1回以上週1回未満」（16. 0％）、「レベル2:週1回以上5回未満」（22. 3％）、「レベル3:週5回以上」（21. 4％）、「レベル4:週5回以上、1回120分以上、運動強度が『ややきつい』以上」（19. 6％）となった。

「こちらも2019年から比べて大きな変化はありません。年次推移を見ると、高頻度・高強度で運動をしているレベル4が減少傾向にあります。これはスポーツ庁が示すガイドラインに沿って活動する部活動が増えてきたため、練習日数や時間が適正化されてきたことも影響していると考えています。一方、レベル2と3の割合は微増していることからも、全体として子ども・青少年の顕著なスポーツ離れは起きていないと言えます」

実施している運動・スポーツの中身を見ると、「野球やサッカーなどの競技系が減っていて、ジョギングや筋トレなどのエクササイズ系が増えている」と鈴木氏は話す。

運動部活動への加入率も変化しており、2015年からの年次推移を見ると、中学期・高校期の男女ともに減少傾向にある。中学校期男子は2021年まで70％台だったが、2023年には64.1％に低下、中学校期女子は49.8％と50％を切った。高校期男子は2023年に52.1％まで減り、高校期女子は34.4％と低い加入率となった。鈴木氏は、次のように分析する。

「少子化に伴い、野球やサッカーなど人数が多い種目は部活が成り立たない地域も増えています。そうした受け皿の減少のほか、部活動の強制加入が減っていること、部活動ではなく外部のクラブチームに入る子が増えたことなども加入率に影響していると思います。また、2019年に理想の部活動について調査したところ、一番多かった回答が『体を動かすことを楽しむ』（47.7％）、次いで『自分のペースで活動できる』（35.6％）でした。勝ち負けにこだわる子は15％程度。本当は楽しくスポーツをやりたいけれど、勝利至上主義の方針で活動している運動部もあるため、自身の考え方が合わないと感じて加入しない子も多いのではないでしょうか」