ビットコイン投資、現物ETFか直接保有か
ビットコイン現物ETFと直接ビットコインを購入する方法の比較。
ETFは専門家によって運用されるが、手数料がかかりリターンが減少する可能性あり。
直接購入はコントロールと柔軟性が高いが、管理やセキュリティのリスクがある。
暗号資産市場が回復するにつれて、アメリカではビットコイン（BTC）への最適な投資方法について悩む投資家が増えている。主な選択肢は、現物ETF（上場投資信託）への投資か、直接購入の2つだ。
ここでは、管理、カストディ、取引、税金面での影響といった重要な側面を取り上げ、2つの投資手段を比較する。
ビットコイン現物ETFは、ビットコインの売買やカストディを行うプロのファンドマネジャーによって運用され、暗号資産（仮想通貨）のテクニカルな側面に不慣れな投資家の投資プロセスを簡素化する。
このような専門的な運用は投資家の負担を軽減するが、運用手数料がかかり、長期的には全体的なリターンを減少させる可能性がある。さらに、ファンドマネージャーが決断するため、投資家は原資産であるビットコインをコントロールすることができない。
ビットコインを直接購入すると、ビットコインをそのまま所有することになり、ETFにはないレベルのコントロールと柔軟性を手にすることができる。
直接所有することで、運用手数料を支払う必要はなくなるが、自分で購入、売却、カストディなどを管理しなければならず、複雑なプロセスで時間がかかる場合もある。
ビットコインを管理するには専門的な知識が必要になり、特に経験の浅い投資家の場合、管理を誤ると大きな損失につながる可能性がある。
ETFは通常、第三者のカストディアンによって提供される機関投資家レベルのカストディソリューションを利用しており、多くの場合、コールドストレージやマルチシグウォレットなどの高度なセキュリティ対策を採用している。
そのため、盗難や損失のリスクは軽減されるが、投資家は第三者のカストディアンに依存するため、カウンターパーティ（取引先）リスクが生じる。また、投資家はカストディの規則を直接コントロールすることはできないため、コントロールを優先する人にとっては懸念材料となり得る。
