日経平均は大幅続落、円高と米景気減速感で　今年最大の下げ

Mayu Sakoda

［東京　２日　ロイター］ - 東京株式市場で日経平均は、前営業日比２２１６円６３銭（５．８１％）安の３万５９０９円７０銭と、大幅に続落して取引を終えた。下げ幅は今年最大、歴代２位となった。ドル安／円高基調のほか、米国市場で弱い経済指標の結果を受けて、米国株が急落したことが嫌気された。日本株は幅広い業種で売りが先行し、主力株は軒並み大幅安。東証プライム市場の９割超が値下がりとなった。日経平均は終値で心理的節目の３万６０００円を下回り、１月２６日以来の水準に沈んだ。

日経平均の終値ベースの下落幅・下落率はともに今年最大。下落幅は１９８７年１０月のブラックマンデーに次ぐ歴代２位となった。東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は２０１６年６月のブレグジット・ショック以来の下落率となった。

日経平均は６８２円安で寄り付き、間もなく心理的節目の３万７０００円を割り込んだ。円高が一服した局面では日本株も下げ幅を縮小する場面もみられたが、後場は再び下げ幅を拡大し、節目の３万６０００円を割り込み、大引け間際で２２４６円安の３万５８８０円１５銭で安値をつけた。今晩の米雇用統計の公表や週末を控え、押し目買いが入りづらいとの見方があった。

楽天証券経済研究所の土信田雅之シニアマーケットアナリストは、相場が過渡期に差し掛かってきたと話す。「これまでは予定調和的な利下げにより米景気がソフトランディング（軟着陸）するというシナリオが描かれていたが、景気悪化によって利下げせざるを得ない状況になった」といい、今後の米経済指標次第では利下げ効果よりも景気悪化が織り込まれてしまう可能性があるという。

一方で「やや売られ過ぎ感もある。中長期的なトレンドが描きづらくなったが、目先はイベントも少ないことから、自律反発が期待できそう」（国内証券ストラテジスト）との声も聞かれた。

ＴＯＰＩＸも大幅続落し、６．１４％安の２５３７．６ポイントで取引を終えた。東証プライム市場指数は前営業日比６．１５％安の１３０６．０６ポイント。プライム市場の売買代金は６兆６４２９億９２００万円だった。東証３３業種は全業種が値下がり、証券、銀行、保険、電気機器、卸売、機械、その他金融が値下がり率上位となった。

主力株では、大和証券グループ本社は１８％超安だった。半導体関連株ではＳＣＲＥＥＮホールディングス、ソシオネクスト、ＳＵＭＣＯ、東京エレクトロンが１１─１３％超安。三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループは１２％超安だった。

そのほか、指数寄与度の大きいファーストリテイリングは１％超安、アドバンテスト、ソフトバンクグループは８％超安だった。主力のトヨタ自動車は４％超安だった。

半面、日本ハムは６．８％高、コナミグループは２．８％上昇した。

新興株式市場は、東証グロース市場２５０指数が７．５３％安の５７６．２９ポイントと、続落した。

東証プライム市場の騰落数は、値上がりが１４銘柄、値下がりは１６２６銘柄（９８％）、変わらずは５銘柄だった。　　

終値 前日比 寄り付き　　　 安値／高値　　

日経平均 35909.70 -2,216.63 37444.17 35,880.15─37,471.52

ＴＯＰＩＸ 2537.60 -166.09 2653.94 2,536.28─2,656.63

プライム市場指数 1306.06 -85.56 1366.33 1,305.44─1,367.29

スタンダード市場指数 1185.32 -58.19 1224.03 1,185.32─1,224.94

グロース市場指数 749.04 -58.55 790.22 748.86─790.31

グロース250指数 576.29 -46.96 609.68 576.27─609.71

東証出来高(万株) 297030 東証売買代金(億円) 66429.92