# 地熱
米紙が震災後に「地熱発電で町おこし」をする福島県土湯温泉に注目─日本人は温泉の“治癒力”を信じている
地熱発電に絶好の条件がそろっていながら普及が進まない日本で、いち早くその取り組みを始めたのが福島県・土湯温泉だ。米紙「ワシントン・ポスト」が同地を訪ね、震災後に客足が途絶えた温泉地を再生エネルギー開発によって復興しようとする住民の思いを取材した。福島県福島市の近郊にある土湯温泉は
栗駒国定公園で開発進む「木地山地熱発電所」起工式 国の規制緩和受け2029年運転開始へ 秋田・湯沢市
秋田県内で7カ所目となる湯沢市の木地山地熱発電所の建設工事が始まるのを前に18日、関係者が集まって作業の安全を祈願した。東北電力のグループ会社「東北自然エネルギー」は、木地山地熱発電所の建設に向け、2010年から湯沢市皆瀬で調査などを進めてきた。最大出力は約1万5000キロワット
【地熱のチカラ】観光や暮らし支える“エコカー”
特集「地熱のチカラ」。大分県姫島村では島めぐりを気軽に楽しんでもらおうとエコな自動車を貸し出しています。そこには、離島ならではのエネルギー事情と地域課題を解決するヒントもありました。
【日本は地熱大国になれるか?】世界が羨むポテンシャル 純国産エネルギーで「地熱革命」を起こせ
JR盛岡駅から車を走らせること約80分。山道を縫うように進んだ先に、雄大な自然と調和したウグイス色の発電所棟と茶色の配管網が姿を現した。標高1130メートルに位置する安比地熱発電所(岩手県八幡平市)に到着すると、7月下旬にもかかわらず、半袖のシャツでは肌寒さが感じられた。 出力
メタ、米国内データセンター向けに地熱発電利用契約
[26日 ロイター] - メタ・プラットフォームズは26日、米国内のデータセンター向けにセージ・ジオシステムズから地熱発電の電力を購入する契約を結んだと発表した。当初150メガワット規模のプロジェクトを2027年までに稼働させ、その後米国で地熱発電利用を「大幅に」拡大する
設備容量の世界シェア17%に…住商、地熱発電年20万世帯分を稼働
住友商事はニュージーランドで地熱発電所を稼働させた。発電容量は18万4000キロワットで、年間発電量は約20万世帯が使用する電力に相当し、同国の総発電量の約3・5%を占める。太陽光発電や風力発電に比べ時間帯や天候、季節の影響を受けにくい安定的な電源として、同国の脱炭素と経済活動の両方を支える。
<独自>東洋エンジニアリングが地熱発電めぐりインドネシア政府エネルギー計画策定へ【WBS】
地熱発電を手がける「東洋エンジニアリング」はインドネシア政府と初めて国のエネルギー計画を策定することで合意したことがテレビ東京の取材でわかりました。地中のマグマの熱と水の力で発電する地熱発電。再生可能エネルギーの一つで、脱炭素の切り札とも言われています。1990年代から地熱発電に
別府市が鶴見岳周辺一帯を「アボイドエリア」に追加指定 温泉発電の乱開発から泉源守る
大分県別府市は鶴見岳周辺の一帯(約2200ヘクタール)を、温泉発電の乱開発から泉源を守る「アボイドエリア」に追加指定した。阿蘇くじゅう国立公園とほぼ重なっており、これまでは自然公園法で開発が抑えられてきた。2021年に政府が地熱発電の積極推進へ方針を見直したことで、新規掘削の可能性が高まって
地熱発電の潜在力は世界3位 開発が一筋縄では進まない現実 土守豪
地熱発電は優れた発電安定性を持っている。ただ事業リスクや環境破壊の懸念がつきまとい、普及ペースは緩やかだ。◇貴重な国産電源 日本は世界有数の火山国だ。地熱発電のポテンシャルは約2300万キロワットと米国、インドネシアに次ぐ世界3位を誇る。環太平洋火山帯に位置する日
北海道の蒸気噴出、補償対象2人 観光業や農業などの地元業者も
北海道蘭越町で昨年6月、地熱資源調査の掘削作業中に蒸気が噴出し、周辺で採取した水から高濃度のヒ素が検出された問題で、調査主体の三井石油開発(東京)は5日、発生から1年が経過したのに合わせてニセコ町で記者会見を開いた。当時体調不良を訴えた住民19人のうち、補償対象となるのは因果関係が認められた
蘭越蒸気噴出1年 現状を説明 三井石油開発
後志の蘭越町で突如蒸気が噴出してからおよそ1年が経過し、5日、メディア向けに現状についての説明会が開かれました。 去年6月29日、地熱調査の掘削現場から蒸気が噴出し、高濃度のヒ素を含む水が敷地外に流出しました。その後、噴出を抑え、井戸の埋め戻しを終えたのはおよそ2カ月後でした。<
低温でもOK 国内最大級バイナリー方式地熱発電所 函館で運転開始
再生可能エネルギーの地熱資源としては200度以下という低い温度の地下水を利用できる「バイナリー方式」の地熱発電所が、北海道函館市で商業運転を始めた。開発したオリックス(東京)によると、この方式での出力は国内最大規模で、年間発電量は一般家庭の年間消費電力に換算すると1万3640世帯分になるとい
再エネ発電、原発4基分に 東電RP、数千億円を投資へ
東京電力グループで再生可能エネルギーを手がける東京電力リニューアブルパワー(RP)の永沢昌社長(57)は、20日までに共同通信のインタビューに応じ、2020年の会社設立後からの再エネ開発規模が国内外で計約350万キロワットに達したと明らかにした。原発3~4基分に相当する。30年度までに最大7