# 高齢者医療

　内科医の宮本礼子さんと、認知症専門看護師としてスウェーデンで働いている長谷川佑子さんが、日本とスウェーデンの高齢者医療・介護の現状を比べながら、超高齢社会の日本のあり方を考えます。　日本では、高齢者が独り暮らしをしていると、火事を起こしたり、救急車を呼んだりするのではないかと、

「『日々、ためす、楽しむ』。これこそが、若々しさの秘訣です」そう語るのは、著者累計1000万部を超えるベストセラー作家であり、長年高齢者医療の現場に携わる精神科医・和田秀樹先生。そんな和田先生の著書『60歳からはわたしらしく若返る: 一生、元気に美しく年を重ねられる365のヒント』から一部引用

「がんと認知症を両方患う患者に治療対応できる病院は少ない。ケアできるスタッフが少なく、現場対応の限界が出てきています」　そう話すのは、国立がん研究センター東病院・精神腫瘍科長の小川朝生医師。　超高齢社会の今、認知症患者は右肩上がりに増え続けている。2040年には推計

【介護の不安は解消できる】　認知症が進行するにつれ在宅介護が難しくなると、施設への入居を検討する家族も多いのではないでしょうか。高齢者施設で問題となりやすいのが、感染症のまん延です。　認知症の方が多く入居される施設では、認知機能の低下からマスクの着用や手洗いの徹底が

橋下徹さんが「75歳での免許返納義務化」を提言した。6月19日、関西テレビ「旬感LIVEとれたてっ!」に出演して話したものだ。番組では、高齢ドライバーが運転する車の事故に関するニュースを伝え、免許返納について触れたところで提言を求めた。橋下さんは「高齢者を非難するよ

2023年5月に健康保険制度が改正されたことで、75歳以上の方が負担する後期高齢者医療制度の保険料が、2024年度・2025年度と段階的に増額されます。2024年度の公的年金は2023年度よりも原則として2.7％増額されていますが、年金から天引きされる保険料が増えると、手取り金額

日本では、定年退職後も健康保険への加入が義務付けられています。75歳の後期高齢者医療制度を利用するまでは保険料の支払いが必要ですが、年金だけで支払う場合の負担が気になる人もいるでしょう。今回は定年退職後の健康保険について、国民健康保険以外の選択肢を紹介します。結論か

年金生活になっても、社会保険料や所得税、住民税が控除されます。まもなく6月から定額減税が始まりますが、電気代の助成打ち切りにより光熱費が上がる方や、そもそも物価高により節約が限界という方も多く、老後の不安は多いと思われます。年金生活になれば少ない収入でやりくりするこ

　内科医の宮本礼子さんと、認知症専門看護師としてスウェーデンで働いている長谷川佑子さんが、日本とスウェーデンの高齢者医療・介護の現状を比べながら、超高齢社会の日本のあり方を考えます。　日本では、介護疲れが原因の心中や殺人が後を絶ちません。中には介護者が自死する例もあります。攻撃的

物価上昇が止まらない昨今。消費者物価の前年比は右肩上がりとなっています。2024年度は公的年金が増額改定されましたが、物価上昇率を下回っていることから実質的には目減りすると捉えられています。今後は物価上昇率を念頭に置きながらいろいろな物事を判断していく必要が出てきそうですね。

2024年4月1日、厚生労働省が後期高齢者医療制度の保険料率を公表し、2024年度と2025年度の保険料は値上げとなりました。現役を退くことで、多くの人が年金生活に入ります。2024年度の公的年金は2.7％の増額改定となりましたが、物価上昇に追いついていないことから

75歳になった全ての人が、それまで加入していた健康保険などから外れて個人単位で加入する公的な医療保険が「後期高齢者医療制度」です。この保険料の、2024年度と2025年度の保険料率などが厚生労働省から発表されました。本記事では、「変更された保険料と、値上げ対象になる人はどんな条件