# キャリア開発

　千葉県は2024年7月5日、2024年度から新たに実施する大学生等対象の「ちば仕事体験ツアー」の参加学生募集を開始した。キーワードからコースを選択し、3日間で計3社を訪問。1社あたり3時間の仕事体験ができる。参加無料、3日間参加で交通費3,000円を支給。申込みは専用サイトにて受け付ける（各

　2024年7月4日、日産自動車、日産横浜自動車大学校、そして神奈川県立金川工業高校の3者が会見を開いた。その目的は自動車業界の競争力強化のための早期人材育成を目的とした産学連携協定という。いったいどういうことなのだろう？　文/写真:ベストカーWeb編集部　日産とい

　6月29日、JAPAN XV対マオリ・オールブラックス戦を直前に控えた秩父宮ラグビー場にほど近いJAPAN OLYMPIC SQUAREで、元女子日本代表の横尾千里と玉井希絵が、次代を担う女子選手に向けたキャリアイベントに出席した。　これは株式会社パソナグループが主催したもの。

　自己実現やひとつの会社に頼らない生き方として注目されている「複業」。人材不足が深刻な中小企業だけではなく、厚生労働省の「副業・兼業の促進に関するガイドライン」改定などをきっかけに、大企業でも、社員の複業を解禁する動きが活発化している。「年功序列制度の見直しで、大企業も管理職の新

　労務相談やハラスメント対応を主力業務として扱っている社労士である私が、労務顧問として社労士として企業の皆様から受ける相談は多岐にわたります。　経済や社会情勢の変化によって労働問題やハラスメントの捉え方も変わり、「明らかにアウト」「明らかにセーフ」といった線が引きにくい時代になり

一家の大黒柱を失ったとき、遺族の生活を支える社会保障である「遺族年金」。特に子育て中の遺族にとっては、なくてはならないものですが、支給要件を外れると「遺族年金ゼロ」という事態に。みていきましょう。2023年の日本のジェンダーギャップ指数は、総合スコアが0.647で146ヵ国中12

　女性の社会進出に政府も力を入れている中、ある講座が話題を呼んでいる。それが、日本経済新聞社が主催する「女性の社外取締役育成講座」。社外取締役とは、社外の人材を起用することで、利害関係やしがらみに関係なく経営を監視するという役割が期待されている。『あなたを経験0から社外取締役に導く』というキャ

早いもので新入社員が入社してから3カ月が経過しようとしています。新入社員の皆さんは、慣れない環境のなか精一杯の日々を過ごされているのではないでしょうか。また指導に当たった諸先輩方も、パワハラやセクハラにならないよう配慮したり、自分の時代とのギャップに悩んだりなど焦燥感にかられた毎

　マイナビ（東京都千代田区）は、現在フリーターで働いている男女を対象とした「フリーターの意識・就労実態調査（2024年版）」の結果を発表した。フリーターで働く人の約8割が「経済的なゆとりがない」と回答しており、半数以上が「学び直し」が必要であると感じていることが分かった。　学び直

（ブルームバーグ）： ヘッジファンド業界の巨人、資産家のスティーブン・コーエン氏は10年余り前、自ら創業したファンド運営会社ＳＡＣキャピタル・アドバイザーズの忙しいトレーディングフロアで、部下のポートフォリオマネジャー、ハリー・シュベーフェル氏と肩を寄せ合い座っていた。シュベーフ

　皆さんは、エンジニアとして「長く活躍したい」と思いますか？　近年、人材育成や人事領域に関わっている人の中で「キャリアオーナーシップ」という言葉が注目を集めています。分かりやすく言えば「キャリアの主体性」ですね。　注目を集めている理由は、人生100年時代と言われ、い

　若手社員が長く働けて、親しい人にも「おすすめ」な企業はどこか。オープンワーク（東京都渋谷区）が調査結果を発表し、1位は「野村アセットマネジメント」、2位は「ISSリアライズ」、3位は「中外製薬」、4位は「日置電機」、5位は「電通総研」だった。　トップ20には日系企業が多くランク

　福島県のこおりやま広域圏の若手職員による研究会「チャレンジ『新発想』研究塾２０２４」は１８日、開講した。　若い世代による新しい発想で実効性のある施策の調査研究を行う狙い。公募に対し応募があったおおむね３５歳以下の職員１５人が参加している。月に２回程度、３班に分かれて勉強会を開く

「年齢的に、今回の転職がラストチャンス。もう一花咲かせる仕事に挑戦したい」。しかし、面接では「新規事業の立ち上げに携われる」「裁量権が大きい」と言われたものの、実体は違っていたというケースも少なくない。こうしたミスマッチはどうすれば防ぐことができるのか?自分の強みを活かせる「真の

「数字に弱く、論理的に考えられない」「何が言いたいのかわからないと言われてしまう」「魅力的なプレゼンができない」これらすべての悩みを解決し、2万人の「どんな時でも成果を出せるビジネスパーソン」を育てた実績を持つビジネス数学の第一人者、深沢真太郎氏が、生

今、「会社の寿命」がどんどん短くなっているという事実をご存じでしょうか。また、「大企業に入社=一生安泰」という時代も過去のものとなりました。本記事では、木村勝氏による著書『会社を辞めたいと思った時に読む セカンドキャリアの見つけ方』（ビジネス教育出版社）から一部抜粋し、これまでのキャリアの常識

　海外MBAを取得したら1000万円超、国内MBAなら500万円。弁護士、弁理士、税理士、公認会計士は1000万円──。　KADOKAWAは社員の自律的なキャリア形成を推進するため、資格を取得した社員へ支援金を支給している。2022年3月にスタートさせた制度を、2025年5月1日

マネジメント課題解決のためのメディアプラットホーム「識学総研」が、ビジネスの最前線の問題を解説するシリーズ。今回は、部下が目標達成するためにはどうすればよいのか、正しい目標設定の仕方ついて考察します。早いもので今年ももう6月を迎えます。皆様の部下の成長速度はいかがでしょうか？　4

　パーソルグループは6月17日、パーソルイノベーション lotsful Companyを通じて、企業内副業や異動を促進するためのプラットフォーム「キャリアサークル」を、今秋から提供開始予定であることを発表した。　パーソルホールディングスは、社員のキャリアオーナーシップ支援を目的と

ライフスタイル、働き方、価値観などの多様化に伴い、一人ひとりの“自分らしさ”が重視されることが増え、また、不確かな時代に自分軸を持つことも求められている。こうした中で次世代を担うZ世代のビジネスパーソンは、仕事観や“自分らしさ”についてどのように考えているのだろうか？そこでヒュー