「５分前に退勤していれば私が…」　市庁駅ショック、市民を襲ったトラウマ＝韓国

「夜は眠れず、居間の明かりをつけたままにしている。明かりを消せばその日のことがずっと頭に浮かんで…」。

８日、ソウル市庁駅７番出口付近にある飲食店の経営者Ａさん（６４）はこのように語った。Ａさんの飲食店は１日に９人の犠牲者が発生した「自動車突進」惨事現場のすぐ近くにある。Ａさんは先に退勤したが、事故を聞いて急いで店に戻る途中、倒れている人たちの姿を目撃した。

「路上で倒れていた人たちの姿を今も生々しく思い出す」というＡさんの目には涙がたまっていた。まだ飲食店の内部にはその日の事故の余波で割れたガラスの破片が散らばっていた。この日にようやく店内の清掃を始めたＡさんは「事故当時、職員１人が普段より遅れて退勤の準備をし、まだ店の中にいた」とし「少しでも先に店を出ていれば大変なことになっていたかもしれない」と話した。

日常を襲った事故は市民にも深いトラウマ（心的外傷）を残した。２０２２年１０月２９日に１５９人の犠牲者を出した「梨泰院（イテウォン）惨事」以来２年ぶりだ。惨事を経験、目撃した人たちだけでなく、ＳＮＳなどオンラインを通じて間接経験を持った市民も不安感を訴えている。

中央日報は事故と直接、間接的に関係がある市民１５人に深層インタビューをした。市庁駅事故から１週間が経過したが、市民はトラウマの中で喪失感と怒り、罪悪感の間を行き来していた。「犠牲者は自分だったかもしれない」という不安感も大きかった。

Ａさんのように事故現場に最も近くで接した人たちはその日のことが忘れられず苦しんでいた。取材陣が接近しても避けて話そうとしない人が多かった。

事故現場付近でビール店を経営するパクさん（６６）は「事故の２日後までは忙しくてそうでもなかったが、その後からは何度もその日（事故当日）のことが思い浮かんで恐怖を感じる」と話した。近くのコンビニ経営者Ｂさんは「事故の瞬間を目撃したアルバイトの店員が当時のことについて話すのを避けている」と伝えた。この店員はソウル中区庁が支援するトラウマ治療を受けることにした。近くのカフェで働く４０代の女性チョンさんは「今は救急車の音を聞くだけでも胸がドキドキする」と伝えた。

当日に犠牲者を葬儀場で搬送した救急隊員も同じだった。救急隊員として勤務する２０代のイさんは「自分と似た年齢の会社員らが退勤時間帯に一度に犠牲になる事故を見ると他人事と感じない」と重く口を開いた。

事故現場のソウル中区世宗大路はソウル市庁だけでなく多くの会社、飲食店が密集したところであり、市民の往来が多いところだ。その瞬間に現場にいなかったとしても、ここを毎日通過する会社員も不安を感じるしかない。

当日が会食だったという会社員Ｃさんは「５分前に席を立っていれば自分もその事故現場にいたかもしれない」と話した。付近のホテルに勤務するキムさん（３７）は「昼食や会食など１週間に何度か通ることろでこのような大きな事故が発生したというのがまだ信じられない」とし「周囲の歩道はほとんどの狭いので、歩くたびに周辺が気になる」と語った。

現場で近い金融機関の職員チャンさん（３０）も「事件に関連して家族の間で『道路に接する歩道でなく、できるだけ内側の道を通るようにしよう』という話をした」とし「最近は車が少しでも自分に近づくと恐怖を感じる」と伝えた。

家族を亡くした虚しさは罪悪感につながった。今回の事故で犠牲になった３５歳のサービス会社職員の母は２日、ソウル大病院の葬儀場で「おかしな運転者が道を歩いていた若い私の息子を奪っていった」と怒りを表した。別の犠牲者のキムさん（３８）の父（６８）は３日、「その日、息子に『今日は来ないのか』と尋ねたところ、約束があるという返答を聞き、「何の約束がそんなに多いのか』と言って電話を切った」とし「家に来るよう言えばよかった…」と言ってうな垂れた。

怒りに加えて「嫌悪」までが表れている。加害車の運転者チャ氏の年齢が６８歳ということが報道で知られながらだ。オンライン上では「良心的に６５歳以上は免許証を返納して公共交通を利用するべきだ」「高齢者の免許証を剥奪してほしい」などのコメントがあった。今回の事故で同僚を失ったソウル市庁の主務官Ｄさんは「このよう事故は二度とあってはいけない」とし「徹底的な対策が必要だ」と声を高めた。警察は事故被害者に対するオン・オフライン上の暴言など２次加害に対する捜査を行っている。

チャ氏が事故の原因として「急発進」を主張し、「安全は自ら守るべき」という認識まで市民の間で広まっている。ポータルサイト「ネイバー」データラボの月別検索量推移によると、アクセル、ブレーキペダルがある運転席下段に設置する「ペダルブラックボックス」キーワード検索量が６月２日の「２」から事故３日後の７月５日には「１００」へと５０倍に増えた。数値が１００に近いほど検索量が多い。

市民の間にトラウマが広がると、ソウル市庁および中区庁は心理相談センターを運営するなど対策を用意した。日常の空間で発生した惨事であるだけに事故の被害者・遺族を含む全国民が専門家の支援を受けることをためらってはいけないという分析もあった。

檀国大のイム・ミョンホ心理学科教授は「日常空間で予想できない災難が発生すれば心理的に事故当事者と同一視する効果が強く表れ、『自分もそうなるかもしれない」という恐怖や不安を感じる」とし「まず家族に話して助言を受け、必要なら専門家の相談や助けを求めなければいけない」と説明した。

中央大のチョン・テヨン心理学科教授は「今回の事件は被害者と遺族だけでなく同僚、知人、事故現場をよく通行する市民など間接的な心理的衝撃を同時に経験した人が多いため、ソウル市など自治体や政府レベルで回復のための制度的装置を用意する必要がある」と話した。