オックスフォード研究「自国メディアを信じている韓国人１０人中３人にすぎない」

大韓民国のメディア報道を「事実」と信じている韓国人は１０人中３人にすぎないという調査結果が公表された。１７日（現地時間）、英国オックスフォード大学校付設のロイタージャーナリズム研究所が発刊した「デジタルニュースリポート２０２４」によると、大韓民国国民のメディア信頼度は３１％だった。

２０１６年（２２％）と比較すると約１．４倍増加したものの、調査対象４７カ国および地域の信頼度平均（４０％）よりは９％ポイント低い数値となっている。言論信頼度が最も高い国家であるフィンランド（６９％）と比較すると３８％ポイントも低かった。

リポートは「ニュースプラットフォームの場合、伝統的プラットフォームであるテレビや新聞など既存のメディア利用率は減少している反面、ユーチューブ（ＹｏｕＴｕｂｅ）・インスタグラム（Ｉｎｓｔａｇｒａｍ）などソーシャルメディアの利用率は大きく伸びる傾向を示している」と伝えた。

実際にニュースプラットフォームとしてのソーシャルメディア利用率は２０１６年３２％から今年４４％に約１．３倍増加した。同じ期間、テレビは７１％から６２％に、印刷物は２８％から１６％に減少した。

リポートは「ニュース利用率が減少するなどメディアに対する大衆の無関心が高まる状況で、相対的に検証が不十分な情報を伝達しやすいソーシャルメディア利用率が大きく伸びた点がメディア信頼度の低下に影響を与えた」と分析した。

特に「メディアの焦点がオンラインプラットフォームにシフトしてからは低質で扇情的なニュースが急速に流通する傾向が高まった」と指摘した。

薬物使用容疑で捜査を受けて亡くなった俳優故イ・ソンギュンさん事件に対する言及もあった。「昨年１２月、自ら命を絶った映画俳優に対する扇情的な報道で韓国メディアが非難を受けた」というものだ。

リポートは「薬物使用容疑で調査を受けていたイ・ソンギュンさんは私生活の細部まで数カ月間メディアの集中的な注目を浴びた」とし「麻薬捜査と直接関連のない会話が無分別に公開され、大衆の関心を引くためのメディアの焦点はオンラインプラットフォームに転換されてから、より一層強化された」と指摘した。

あわせて「今回のサンプルの５１％が毎週ニュースのために使っているユーチューブのようなプラットフォームのソーシャルメディア利用が増えたことは、有名人の私生活に対する疑惑と主張が検証もなく広がることを助長している」と言及した。

一方、今回の調査はロイタージャーナリズム研究所が世論調査機関ＹｏｕＧｏｖとともに１～２月に世界４７カ国および地域でオンラインを通じて成人９万４９４３人を対象に実施された。