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「CEATEC 2024」事前登録受付開始、25周年特別セッションではOpenAI Japan社長の登壇も決定
2024.09.02

「CEATEC 2024」事前登録受付開始、25周年特別セッションではOpenAI Japan社長の登壇も決定

 一般社団法人電子情報技術産業協会(JEITA)は9月2日、1Society 5.0の実現に向けたデジタルイノベーションの総合展「CEATEC 2024」の来場事前登録と各コンファレンスの聴講予約の受付を開始した。来場事前登録および聴講予約はCEATEC 2024の公式サイトから行う。

日本最大級のモーターショー「ジャパンモビリティショー」が2024年も開催決定! 10月15日~18日に幕張メッセで「CEATEC」と併催。
2024.07.01

日本最大級のモーターショー「ジャパンモビリティショー」が2024年も開催決定! 10月15日~18日に幕張メッセで「CEATEC」と併催。

日本最大の自動車ショー「ジャパンモビリティショー(JAPAN MOBILITY SHOW)」が、2024年10月15日から18日まで幕張メッセで開催される。なぜ2年連続で? デジタルイノベーションの総合展「CEATEC 2024」と併催する理由とは。約70年にわたり自動車業界の象

自動車工業会は、今年もJapan Mobility Showを開催、前進は東京モーターショー
2024.06.10

自動車工業会は、今年もJapan Mobility Showを開催、前進は東京モーターショー

自工会の会長を務めていたトヨタ自動車の豊田章男会長が、形を変えた毎年開催の可能性を示唆。それが現実のものになった格好だ。今回のひとこと「IT・エレクトロニクス産業は、モビリティの価値や体験を拡張させることができるたくさんのアイデアを持っている。この連携をきっかけに、

JEITA新会長にパナソニックの津賀一宏氏就任。生成AI活用の国際ルールづくりなど重点項目を表明
2024.06.03

JEITA新会長にパナソニックの津賀一宏氏就任。生成AI活用の国際ルールづくりなど重点項目を表明

一般社団法人電子情報技術産業協会(JEITA)の会長に、新たにパナソニックホールディングス(株)取締役会長の津賀一宏氏が就任した。任期は1年となる。6月3日に開催された「第14回定時社員総会」をもって津賀一宏氏が正式に就任。前任の(株)日立製作所 代表執行役 執行役社長 兼 CE

【速報】ジャパンモビリティショー2024開催決定! 2年に一度のイベントが今後は毎年楽しめる
2024.06.03

【速報】ジャパンモビリティショー2024開催決定! 2年に一度のイベントが今後は毎年楽しめる

日本自動車工業会(JAMA)は「JAPAN MOBILITY SHOW 2024」の開催を発表。例年では2年に一度の“隔年開催”だったが、今年から“毎年開催”へと舵が切られた。今年は千葉県の幕張メッセにて開催となり、期間は2024年10月15日(火)から10月18日(金)までとなる。さっそく詳

JAPAN MOBILITY SHOW、10/15-18まで幕張メッセにて開催。CEATECと併催
2024.05.27

JAPAN MOBILITY SHOW、10/15-18まで幕張メッセにて開催。CEATECと併催

一般社団法人 日本自動車工業会は、2024年10月15日(火)から10月18日(金)まで、幕張メッセ(千葉県)にて「JAPAN MOBILITY SHOW 2024(ジャパンモビリティショー)」を開催すると発表した。同日程で開催されるデジタルイノベーションの総合展「CEATEC 2024」と併

裏年の「ジャパンモビリティショー2024」はB to Bイベントに 幕張メッセでCEATECと併催
2024.05.25

裏年の「ジャパンモビリティショー2024」はB to Bイベントに 幕張メッセでCEATECと併催

日本自動車工業会(自工会、片山正則会長)は、「ジャパンモビリティショー2024」(JMS)を10月15日から18日まで幕張メッセ(千葉市美浜区)で開催すると発表した。JMSの〝裏年〟のイベントとして、主に事業者を主要ターゲットとして開催する。デジタル技術の総合展「CEATEC(シーテック)20

自工会、取引適正化の行動計画「コスト上昇分を全額転嫁」を明記 ジャパンモビリティショー2024はB to Bイベントに
2024.05.24

自工会、取引適正化の行動計画「コスト上昇分を全額転嫁」を明記 ジャパンモビリティショー2024はB to Bイベントに

 日本自動車工業会(自工会、片山正則会長)は23日に会見し、5月末に公表予定の取引適正化に関する改定自主行動計画に、原材料の高騰分といった適切なコスト上昇分の全額転嫁などを明記する方針を示した。日本自動車部品工業会(部工会、茅本隆司会長)とも連携して取引慣行の適正化を進める。 日