# 材料開発

産業構造や既存技術を大きく変革するうえで欠かせないのが新材料の開発だ。しかし、これまでの手法では開発に10～20年の時間がかかることも多く、新材料を必要とする産業界のニーズを十分に満たせていなかった。中国工業情報化部や金融情報プラットフォームChoiceのデータによると、中国では

連日体温を超えるような温度が記録されている日本列島。真夏の太陽がその熱を人体はもちろん、クルマや建物にも容赦なく送っています。当然、日中屋外に駐車しておいた車両も熱くなって触れないほど高温になっていることがあります。そんな車両の温度が、塗装によって－12℃も下がるという実証実験の結果が得られた

ダイセルと大阪大学産業科学研究所フレキシブル3D実装協働研究所の陳伝彤特任准教授らは、銀とシリコンの複合焼結材料を開発した。銀のみを使う従来の材料と比較し、熱衝撃試験後の強度保持率が約2倍を達成した。また銀のみの接合材料と比べ、シリコンを加えることで材料コストの削減につながる。炭化ケイ素（Si

SWCCは無酸素銅材料における新たな用途の開拓に取り組む。同社が手掛ける高機能無酸素銅「MiDIP（ミディップ）」が該当。従来の主な向け先となる自動車関連に加え、半導体関連などを想定しており、蒸着材料やボンディングワイヤ、精密鍛造部品での需要が見込めるという。足元では一部製品向けで既に採用され

　三井化学が、半導体ウエハーに回路パターンを転写するのに必要なフォトマスクの防塵カバー「ペリクル」で、回路線幅の微細化で採用が拡大する次世代EUV（極端紫外線）露光対応の製造設備を岩国大竹工場（山口県和木町）に導入する。2025年12月の完工を予定。年産能力は5000枚を計画する。透過率の高い

　住友ゴム工業は6月18日、東北大学 齋藤真器名准教授、理化学研究所 初井宇記グループディレクター、高輝度光科学研究センター 依田芳卓主幹研究員らと共同で、1ナノ秒を含む幅広い時間領域で原子・分子・ナノ構造の運動を測定できる新しい放射光技術を開発したと発表した。　今回開発した新し

　電気自動車（EV）の「熱暴走」を抑える――。電子部品・材料メーカー各社は、EVの事故発生時のバッテリー延焼を防止する技術開発に力を注いでいる。高容量のリチウムイオン電池（LIB）を搭載するEVは、事故発生時にLIB内部が異常発熱し、際限なく温度が上昇する熱暴走が起きるケースがある。事故発生時

　TDK株式会社は17日、従来品の約100倍のエネルギー密度となる、1,000 Wh/Lの全固体電池用の材料開発に成功したと発表した。　酸化物固体電解質とリチウム合金負極を採用し、現在同社が量産している全固体電池「CeraCharge」よりもはるかに高いエネルギー密度を備えた材料

　日本特殊陶業（Niterraグループ）は6月13日、初めてMI（マテリアルズ・インフォマティクス）手法を活用し、新たな材料開発フレームワークで高性能かつ量産可能な新規無鉛圧電材料の開発に成功したと発表した。　圧電材料とは、電圧をかけると振動し、圧力をかけると発電する特徴を持ち、

東京農工大学の山本明保准教授らは、鉄系高温超電導磁石の磁力を2倍以上に高めることに成功した。マイナス235度Cで電流を流すと2テスラ超の磁力を得た。多結晶材料であるため、セラミックス材料の製造プロセスを利用できる。医療用磁気共鳴断層撮影装置（MRI）や核磁気共鳴（NMR）などに提案していく。<

　ブリヂストンは2024年5月16日、東北大学の青葉山新キャンパス（仙台市青葉区）内に設けられた3GeV高輝度放射光施設「NanoTerasu（ナノテラス）」を活用したタイヤ材料の研究開発を開始したと発表した。　NanoTerasuを活用して、同社は高分子材料の観察に有効な軟X線